新連載・レシートは語る 第１回ライフ、有力チェーンを差し置き コロナ禍で〇〇世代の利用拡大！

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強化中のネットスーパー
その利用割合は？

　なお、ライフは19年からアマゾンジャパン（東京都）の有料会員向け配送サービスを通じて、生鮮・総菜を含む商品の販売をスタート。コロナ禍でそのエリアを、東京都23区とそのほか一部、さらには大阪府と神奈川県の一部にも広げ、ネットスーパーサービスを拡大中だ。

　ライフ利用者に同社のネットスーパーの利用状況についても問うたところ、その利用割合は１割弱ほど（ライフ単独で提供する「ライフネットスーパー」の利用を含む）で、ここについては今後のさらなる伸びしろと言えそうだ。

　このようにPOBデータでは、各チェーンの利用動向や、他チェーンとの比較による傾向・実態を捉えることができる。コロナ禍で消費動向が激変する今だからこそ、こうしたデータに基づいた戦略の立案・実行を行いたい。

【調査概要】
調査対象：全国のPOB会員アンケートモニター　
調査日時：2020年11月12～13日 　
調査方法：インターネットリサーチ
調査機関：ソフトブレーン・フィールド

【データ詳細】
図①：POBデータにより算出。ライフを利用したレシート会員の年代。2020年 1月4999枚、3月6413枚、9月7645枚（男女計期間中のレシート枚数） 
図②：POBデータにより算出。ライフ、ヤオコー、サミットストア、イオン、イトーヨーカドーを利用したレシート会員の年代。 各社レシート枚数　2020年1月＝ライフ4999枚、ヤオコー1514枚、サミットストア1638枚、イオン9779枚、イトーヨーカドー3874枚 　 2020年9月＝ライフ7645枚、ヤオコー2143枚、サミットストア3517枚、イオン1万4503枚、イトーヨーカドー5518枚 
図③：POBアンケートデータにより算出。ライフのN＝1143人

【執筆者】

山室直経（やまむろ・なおつね）
神奈川大学経営工学科卒業。パソコンメーカーを経て、米リサーチ会社にてコンサルティング業務を学ぶ。その後、大手家電量販店子会社のパソコンメーカーで経営企画室に従事。計数管理とERP導入による業務改善などのプロジェクトを経験した後、2012年3月ソフトブレーン・フィールド入社、消費者購買データ事業の新規立ち上げを行う。現在はデータを軸とした事業開発と当社の基幹システムのDX戦略を担う

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