新連載・レシートは語る 第1回ライフ、有力チェーンを差し置き コロナ禍で〇〇世代の利用拡大!
強化中のネットスーパー
その利用割合は?
なお、ライフは19年からアマゾンジャパン(東京都)の有料会員向け配送サービスを通じて、生鮮・総菜を含む商品の販売をスタート。コロナ禍でそのエリアを、東京都23区とそのほか一部、さらには大阪府と神奈川県の一部にも広げ、ネットスーパーサービスを拡大中だ。
ライフ利用者に同社のネットスーパーの利用状況についても問うたところ、その利用割合は1割弱ほど(ライフ単独で提供する「ライフネットスーパー」の利用を含む)で、ここについては今後のさらなる伸びしろと言えそうだ。

このようにPOBデータでは、各チェーンの利用動向や、他チェーンとの比較による傾向・実態を捉えることができる。コロナ禍で消費動向が激変する今だからこそ、こうしたデータに基づいた戦略の立案・実行を行いたい。
【調査概要】
調査対象:全国のPOB会員アンケートモニター
調査日時:2020年11月12~13日
調査方法:インターネットリサーチ
調査機関:ソフトブレーン・フィールド
【データ詳細】
図①:POBデータにより算出。ライフを利用したレシート会員の年代。2020年 1月4999枚、3月6413枚、9月7645枚(男女計期間中のレシート枚数)
図②:POBデータにより算出。ライフ、ヤオコー、サミットストア、イオン、イトーヨーカドーを利用したレシート会員の年代。 各社レシート枚数 2020年1月=ライフ4999枚、ヤオコー1514枚、サミットストア1638枚、イオン9779枚、イトーヨーカドー3874枚 2020年9月=ライフ7645枚、ヤオコー2143枚、サミットストア3517枚、イオン1万4503枚、イトーヨーカドー5518枚
図③:POBアンケートデータにより算出。ライフのN=1143人
【執筆者】
山室直経(やまむろ・なおつね)
神奈川大学経営工学科卒業。パソコンメーカーを経て、米リサーチ会社にてコンサルティング業務を学ぶ。その後、大手家電量販店子会社のパソコンメーカーで経営企画室に従事。計数管理とERP導入による業務改善などのプロジェクトを経験した後、2012年3月ソフトブレーン・フィールド入社、消費者購買データ事業の新規立ち上げを行う。現在はデータを軸とした事業開発と当社の基幹システムのDX戦略を担う
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