レシートは語る第12回　スーパー隣接型が増加中の「無印良品」併設出店で期待できる効果とは

2023/10/05 05:59

mitoriz DMB本部：山室直経

　mitoriz（東京都／木名瀬博社長）は、全国に約40万人の協力モニターを擁し、日本初のレシートによる購買証明付き・購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy（ポイント・オブ・バイ：以下、POBデータ）」を有している。月間1000万枚のレシートを収集し、リアル消費者購買データベースとしては国内最大級の規模となる。（提携サイト含める）

　このPOBデータと協力モニター（以下、POB会員）へのアンケート調査を活用すれば、消費者から見た小売りチェーンの実態を明らかにすることができる。本連載では毎回、業界で関心の高いテーマを設定して独自調査を実施し、その結果をレポートする。

　連載第12回は、良品計画（東京都）が運営する「無印良品」に注目した。同社は地域密着を掲げ、食品スーパーとの隣接店の出店を加速させている。実際に、「無印良品」はどのような層が、どんな使い方をしているのか。また、スーパーとの隣接店はどのような利用傾向があり、ともに出店するスーパーはどのような効果が期待できるのだろうか。今回の調査により分析していこう。

スーパー隣接店は
ユーザーが路面店の2倍超に

　まずはPOB会員へのアンケートにより、「無印良品」利用者のユーザー属性（性別・年代・家族構成）を立地別に分析した。図表1は、その結果をまとめたものだ（調査期間：2023年8月24日～8月26日、対象：1年に1回以上「無印良品」を利用する全国の消費者）。

　ユーザーが多い立地は、「ショッピングセンター・モール(1297人)」「駅ビル(400人)」「スーパー隣接（186人）」「その他(106人)」「路面店・商店街(82人)」の順だった。やはり、人の集まる商業施設や駅ビル内の店舗よりは少なくなるものの、スーパー隣接店は路面店・商店街と比較して2倍以上のユーザーが多い。