コロナ禍の外食意向調査レポート 消費者の意欲、飲み会が回復していない理由

Tweet

Pocket

　リクルート（東京都）の飲食に関する調査・研究機関である『ホットペッパーグルメ外食総研』では、コロナ禍以降、緊急事態宣言の発出や解除等、消費者心理の節目に当たるようなタイミングを捉えて、随時、消費者の外食意向について調査を行ってきた（外食実態調査）。

　ここでは、2022年2月（多くの地域ではまん延防止等重点措置期間中）に行った最新の第7回外食実態調査結果から、消費者の外食意向の最新状況について解説する。なお、弊社が毎月行っている別の外食市場調査（3圏域対象、夕方以降の外食・中食を調査）からは、コロナ禍で外食が減ると、内食（自炊）や中食がその分増えるという反比例の関係にありそうなことがわかっている。

「頻度を減らして行く」
意欲も低下傾向に

　まずは22年2月の調査時点でのコロナ前と比較した外食の頻度の変化について、20～59歳の人に聞いた（図1）。前回（21年11月に行った第6回調査）に比べると外食頻度はやや後退。「当分は様子を見て外食を控える」とした人は32.5%（前回21.5%）と増加した。この数値は、昨年夏の東京五輪直前での調査（21年7月調査：34.9%）に近い水準である。

　また、コロナ前と「変わらない頻度で行くつもりだ／行っている」は13.9%（前回調査時23.9%）、「頻度を減らして行くつもりだ／行っている」は43.0%（前回調査時45.0%）と、ともに前回より減少している。

　前回調査時には、全国的に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出されている地域がなかったことから、外食意向が減退したと考えられる。

参考になった