参入はできるだけ早く！ ３つのアプローチで考える「メタバース×小売」の未来

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2021年10月にフェイスブック（Facebook）がメタ（Meta Platforms）に社名を変更したのをきっかけに、世界的に「メタバース」という言葉が注目されるようになっている。現在はゲームの要素が強いメタバースだが、将来的に生活やエンタメ、買物が一体となった世界になっていくといわれており、先進的な小売業はすでに各プラットフォームで自社のメタバース空間を展開している。本稿では、小売業がメタバースに取り組んでいく際のアプローチ方法について考えてみたい。

2021年10月から検索数が爆発的に増加

　2021年の終わり頃から「メタバース」という言葉を見聞きすることが多くなったのではないだろうか。Google Trendsを見ると、フェイスブックがメタに社名変更した21年10月から、日本国内では「メタバース」、グローバル（すべての国）でも「metaverse」の検索数が急増していることがわかる（図表❶）。22年1月に行われた、世界最大のデジタルの見本市「CES」や世界最大の小売の祭典「NRF2022 Retail’s BigShow（以下、NRF2022）」でも、メタバースが話題の中心となっていた。

　NRF2022の「Retailing in theMetaverse」と題した基調講演で、消費者動向の未来予測などを行う英企業WGSN Insightのシニア・ストラテジストであるカサンドラ・ナポリ（CassandraNapoli）氏は、フェイスブックが社名変更した経緯に触れ、12年には94％あった10代の「Facebook」アカウント保有率は21年には27％まで下がり、「Facebookは親世代が過ごす、まったくクールではない場所」となっていると指摘。若い世代は「Instagram」「TikTok」「Snapchat」といったSNSへと移っており、その先にメタバースがあるのだと説明する。

　近い将来、若い世代が長い時間を過ごす場所としてメタバースが存在するとなると、多くの企業が取り組みを開始していることも納得できる。しかし今の取り組みは、メタバースが持つ可能性のほんの一部にすぎない。メタバースはこれからの10年間進化を続け、定着すると見込まれる。挑戦は始まったばかりなのだ。

　では、「メタバース」

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