多様な価値観への対応を進める巨艦・阪急うめだ本店の“大仕掛け”とは
「東の伊勢丹、西の阪急」と称される、西の百貨店の雄である阪急阪神百貨店（エイチ・ツー・オー リテイリング グループ）。その旗艦店である「阪急うめだ本店」は、「楽しさ世界No.1の劇場型百貨店」を標榜し、リアル店舗の魅力の磨き上げを図る一方で、ITを活用したOMOを進め、Z世代などの新しい客層の開拓にも余念がない。そうした事業戦略の新たな芽となるのがD2Cブランドと協業したライフスタイル提案や、サステナビリティ対応型売場の開発。多様な価値観への対応を実現する、新たなコラボレーションを探っている。
あらためて“中間層”とつながる
コロナ禍を契機に、ECの普及といったデジタルシフトが急ピッチで進み、“リアル店舗”の代表として、存在価値を問われている百貨店。そんな中、大手百貨店の阪急阪神百貨店の旗艦店である阪急うめだ本店は、「楽しさ世界No.1の劇場型百貨店」を目指すとして、ラグジュアリーブランドの限定商品、期間限定のイベントなどを展開し、リアル店舗の魅力を高める戦略を打ち出している。
その一方で、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の流れに対応した、新しい戦略にも乗り出している。核となるのが、リアルとオンラインのチャネルを融合し、シナジーを追求する「OMO」（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインの融合)だ。阪急阪神百貨店 取締役専務執行役員・阪急本店 本店長の佐藤行近氏は、次のように説明する。
「新型コロナウイルスの感染拡大で、2020年以降はもともと進めていたデジタル化が急加速した。そして現在では、DXのビジネスモデルが、新たなフェーズに入っている。OMOによって、お客さまの利便性を高めたり、快適な買い物環境を創出したりすることで、お客さまとのつながりをより強固にしていこうと考えている」
阪急うめだ本店は、西日本の富裕層に強いことで知られているが、客層のもう一つの柱は近畿圏の中間層。阪急沿線に住むアッパーミドルを中心とした「阪急の固定ファン」が、衣食住トータルで利用し、同店を支えている。ところが、「かつては中間層に支持され、売上の大きな柱だったミドルレンジの国内ファッションブランドの多くが、勢いを失いつつある。価格と価値のバランスに違和感を感じられているのと、『同質化（みんなが持っているものを持ちたい）』から『自分らしさを大切にする』価値観への変化が背景にある」
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