スーパーのバローが「非食品は利益部門」と位置づける理由と戦略とは

バローホールディングス（岐阜県／田代正美会長兼社長：以下、バローHD）傘下の食品スーパー（SM）企業であるバロー（岐阜県／田代正美社長）の生活用品部門では、ワンストップショッピングを追求するという方針のもと、プライベートブランド（PB）をはじめとした独自の商品ラインアップを展開し、競合店との差別化を図っている。限られた売場スペースで、バローの生活用品部門ではどのようにして独自性を実現しているだろうか。

グループ3業態がPBを共同開発

　生鮮食品を中心に来店動機となる独自の商品、カテゴリーを品揃えする「デスティネーション・ストア」を志向するバロー。生活用品部門では、衣料用洗剤、食器洗剤、住居用洗剤などの「洗剤関連」、ラップ、ごみ袋、キッチンペーパー、キッチンスポンジなど台所消耗品を含む「家庭用品」、せっけん、シャンプー、化粧品、歯ブラシ、歯みがきなど「HBC」、ティッシュペーパー、トイレットペーパーをはじめとする「紙」の大きく4カテゴリーで分類している。

　数ある商品群の中で、とくに売上高構成比が高いのは料理に付随する台所消耗品だ。コロナ禍では、消費者の衛生意識の高まりや巣ごもり需要に伴って、マスク、ウエットティッシュなどの衛生用品のほか、抗菌・除菌効果を備えた商材、キッチンペーパーやハンドタオルといった紙・シート類、家庭用品、住居用洗剤など、生活用品が幅広く買い求められ、2021年3月期の部門売上高は大きく伸長している。

　バローでは、グループ全体で差別化をはかるべく、

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