広島のローカルスーパー、ノムラストアーに学ぶ、アフターコロナに求められるスーパーの在り方

平山友美(フードプランナー)
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コロナ禍で人々の生活は一変し、日々の「食」にまつわる行動や見方も大きく変化している。食品スーパーは内食需要などを捉えて現状は好調に推移しているものの、ECやネットスーパーがより多くの人々に浸透していく中で、今後はその存在価値があらためて問われることになるだろう。”コロナ後”の世界でも支持されるスーパーとはどのようなものか。広島県でフードコンサルタントとして活動する筆者が、地元ローカルスーパーの特色ある店づくりをもとに、考察していきたい。

コロナ禍で大きく変化した「食」に対する考え方

 コロナ禍での「食」にまつわる変化を挙げてみると、「家ごはん」「家呑み」「リモート飲み会」などのキーワードに代表される内食および中食需要の増加、テイクアウト・デリバリー、食品ECの需要拡大といった買い方の変容、「コロナ太り対策」「免疫力向上」など健康維持・増進に対する意識の高まりなど、枚挙にいとまがない。

 物理的な面でいえば「ソーシャルディスタンスの確保」や「料理を取り分けない」などの感染拡大防止対策が多くの場面で取られるようになった。とくに飲食店ではそもそも宴会需要が減少したこともあるが、料理の取り分けを忌避する動きを受け、大皿を銘々皿に変更するなど提供方法が変化している。

 他方で、コロナ禍で大きな影響を受けた飲食店や生産者を「食べることで支援する」という意識が、消費者の間で広く芽生え始めている点も特筆すべき変化だろう。

 コロナ前から、地元の生産物を積極的に購入・消費しようという「地産地消」の考え方は一般に浸透していた。意外に知られていないが、地産地消の根底には2つの目的がある。1つは、地域の生産物を買い支えることで、地域経済の活性化につなげること。もう1つは、輸送範囲を近距離に抑えることで、物流にかかるエネルギーの消費を抑えるという環境問題への配慮である。

 コロナ禍で生産者や飲食店の苦境が伝えられるなか、彼らを支えるための取り組みとして、地産地消の動きはより加速していくだろう。そうしたなかで行政や、売り手である小売店や飲食店の担う役割はより大きくなっている。

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