ヤオコーを超える顧客支持率？コロナ禍まとめ買い時代に客数を伸ばす、「ベルク」強さの正体！

客数が対前期比2.1%増!ヤオコーを凌ぐ支持率

　新型コロナウイルス（コロナ）感染拡大による“特需”で食品スーパー（SM）各社が好業績に沸くなか、ひときわ光る快進撃を見せ、業界の注目を集めているチェーンがある。埼玉県に本拠を置くベルク（原島一誠社長）だ。

　同社は1959年、埼玉県秩父市で創業した。その後、埼玉県を中心に出店を重ねて、現在では関東1都6県に123店を展開。2021年2月期連結の営業収益は2844億円（対前期比18.8%増）、営業利益は119億円（同14.0%増）の一大チェーンに拡大している。

　SM業界のなかでも着実な成長性と、収益性の高さに定評があり、21年2月期までで30期連続の増収を達成。コロナ以前の20年2月期で見ても売上高営業利益率は4.4%と業界平均の2倍超となっている。

　06年7月にはイオン（千葉県／吉田昭夫社長）と業務・資本提携契約を締結し、現在ではイオンがベルク株式の15%を持つ持分法適用関連会社となっているが、独自路線での経営を貫いている。

　そんなベルクがあらためて脚光を浴びることになったのは、その客数の伸長ぶりからだ。SM業界では、人口減と出店競争の激化によって客数を伸ばすのが難しくなっているのに加えて、コロナ禍を機に人々は感染予防の観点から来店頻度を減らし、まとめ買いをするようになった。この変化によってほとんどのSM企業では、客単価は向上しているものの、客数は減少しているのが現状だ。

　そうしたなかベルクの21年2月期の既存店客数は対前年同期比2.1%増で、前年実績を割った月は20年6月、21年2月の2カ月だけ。22年2月期第1四半期も同2.4%増と伸長し続けているのだ（図表）。

　この要因をつかむべく本特集ではレシートデータによるベルクの利用動向調査を実施した。その結果、ベルクはコロナ禍で若年層とシニア層の双方の顧客を獲得し、さらに埼玉県においては、メーンのSMとして利用する人が、同じ埼玉県を地盤とし、全国的に知られる有力スーパーのヤオコー（川野澄人社長）よりも多いことがわかった。

　つまりベルクは、コロナ禍によって大きく変化している消費ニーズをつかみ、「幅広い層の消費者が、日常的に利用したいと思うSM」の座を得ることに成功しているといえる。

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