2020~21年の流通再編を総まとめ 主役はマツキヨ、ニトリ、アークランド、ファミマ、西友・・・

森田俊一(流通ジャーナリスト、 松岡由希子(フリーランスライター)、ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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相関図大

ニトリホールディングスが島忠を奪取し、伊藤忠商事はファミリーマートを実質的に完全子会社化。そしてマツキヨココカラ&カンパニーが誕生を控え、イオンとセブン&アイ・ホールディングスのSM事業再編は完了を迎えた。小売業界はコロナ禍のみならず再編にも揺れた一年だったといえるだろう。その背景には何があるのか? 相関図から2021年の流通業を読み解く。

イオンのSM改革完了 今後はDSにも注力

 新型コロナウイルスの感染拡大により、よくも悪くも大きな影響を受けた小売業界。この1年間は、コロナ禍の“特需”を追い風に業績を伸ばしたスーパーマーケット(SM)、ドラッグストア(DgS)、ホームセンター(HC)、EC業界を中心に、M&A(合併・買収)や業務提携、新会社設立など大小さまざまな再編劇がみられた。

 国内小売最大手のイオン(千葉県)では、2018年10月に掲げた全国6地域・14事業会社を再編する「SM改革」が2年を超える月日を経てようやく完了。統合方法を協議中だった九州地方では、20年9月にイオン九州(福岡県)がマックスバリュ九州、イオンストア九州を吸収合併するかたちで経営統合した。中国・四国地方では21年3月、マックスバリュ西日本(広島県)がすでに完全子会社化していたマルナカ、山陽マルナカを吸収合併した。

イオン
国内小売最大手のイオンでは、2018年10月に掲げた全国6地域・14事業会社を再編する「SM改革」が2年を超える月日を経てようやく完了。写真は2017年10月、大阪市で撮影(2020年 ロイター/Thomas White)

 イオングループではSM改革以外でも、ディスカウントストア(DS)企業を中心とする再編もあった。首都圏を中心に小型DSを展開するビッグ・エー(東京都)は、同じイオングループのDS企業アコレ(同)と21年3月に経営統合。物流や仕入れなどを統一することで効率化を図り、25年度には首都圏で500店舗体制を構築するという目標を掲げ、さらなる事業拡大をめざす。21年6月には、DS業態「ザ・ビッグ」を展開するイオンビッグ(愛知県)が、同じく同業態を展開するマックスバリュ長野(長野県)を吸収合併する予定となっている。そのほか、イオンは20年6月に新会社を設立し、同年12月には「未来型DS」を標榜する新業態「パレッテ」の1号店をオープンさせている。

 また、ヤオコー(埼玉県)も21年2月、新会社フーコット(同)を設立しており、DS系の新業態を開発するとみられている。コロナ禍で低価格志向が高まるなか、今後はDS業態に力を入れる企業も増えそうだ。

 アークス(北海道)もM&Aに積極的な姿勢を見せている。19年9月に伊藤チェーン(宮城県)を完全子会社化したのに続き、21年4月には栃木県を地盤とするSM企業オータニを傘下に迎え入れた。これにより、これまで北海道・東北地方を地盤としていたアークスが関東地方にまで南下するかたちとなった。

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