バロー（Valor）

関西出店が成長戦略の要

売上高1000億円規模へ

　バローホールディングスは東海・北陸・関西・甲信越で食品スーパー（SM）、ドラッグストア（DgS）、ホームセンター（HC）など複数業態を展開する。店舗数はSM325店舗、DgS535店舗、HC165店舗など、グループで1449店舗だ（2025年3月末）。

　バローホールディングスは、1958年主婦の店（岐阜県恵那市）設立に始まる。70年主婦の店バローに社名変更し、74年バローに社名変更した。84年にドラッグストア事業、90年にホームセンター事業に乗り出した。2015年に純粋持ち株会社体制に移行しバローホールディングスに商号変更した。

25年3月期、SM事業では11店舗を新設し、３店舗を閉鎖した。中核会社のバローは関西圏へのドミナント強化に向けて３店舗を新設し、18店舗を改装した。また、都市型生鮮SMの八百鮮とヤマタはそれぞれ３店舗、２店舗を出店し、生鮮品に強みを持つタチヤは２店舗を出店した。バローは競合店との差別化を図り、鮮魚で「頭から尻尾まで見える魚屋」をめざして対面販売を強化し、「魚屋の鮨」や本マグロの販売などに注力した。

同社は25年3月期に開始した「バローグループ新中期３ヵ年経営計画」で、30年3月期の営業収益１兆円企業に向けた構造改革と成長へのアプローチとして、「成長戦略」「収益戦略」「持続性戦略」「差別化戦略」の４つの戦略を掲げる。

成長戦略としては、SM事業では生鮮品を強化するデスティネーション・ストア戦略を深化させる出店を推進し、DgS事業ではトーホーストアから譲り受けたSM７店舗をDgSに転換した。26年3月期の関西圏売上高500億円達成のメドが立ったことを踏まえ、成長戦略の要となる関西圏の売上高を1000億円規模へと拡大する考えだ。

収益戦略では、流通機能強化に向けた子会社の再編・統合や成長戦略を後押しするためのインフラ構築に取り組んだ。24年10月に稼働した名古屋みなとドライ物流センターは、SM事業およびDgS事業の出店増に対応し、同時期に稼働した枚方物流センターは拡大する関西圏の物流機能強化を目的とする。