ファストリ10兆円越え、ZOZOは40％！上場小売業時価総額＆ROAランキング！

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株価に発行済み株式数をかけあわせて算出する株式時価総額は、企業価値を評価する指標として広く使われている。ROA（総資産経常利益率）は、「企業に投下された総資産を使ってどれだけ効率よく収益（経常利益）を得ているか」を示す指標で、企業の収益性を評価する際に重視される。本稿では、これら2つのランキングの変化と、各ランキング上位企業の動向を見ていく。

　2023年の株式時価総額ランキングでトップとなったのは、前年に続き、衣料品専門チェーン最大手のファーストリテイリング（山口県）だった。同社の時価総額は昨年から49.6％も上昇し、10兆円を突破した。コロナ禍の影響を受けて業績が落ち込んだ2020年8月期からV字回復し、22年8月期にはコロナ禍以前の水準を上回って過去最高となった。23年8月期も海外ユニクロ事業、ジーユー事業を中心に順調に推移している。

　2位も昨年と同様、コンビニエンスストア（CVS）最大手セブン-イレブン・ジャパン（東京都）、総合スーパー（GMS）のイトーヨーカ堂（東京都）らを傘下におさめるセブン&アイ・ホールティングス（東京都：以下、セブン&アイ）であった。時価総額は昨年から9.5％上昇し、5兆円を超えた。23年3月にアップデートした25年度までの中期経営計画では、30年にめざすグループ像として「食を中心とした世界トップクラスのグローバルリテールグループ」を掲げる。イトーヨーカ堂を中心とするスーパーストア（SST）事業で培ってきた食の領域での強みを結集し、国内外のCVS事業の拡大につなげる成長戦略を描いている。

　3位

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