キーワードは“大きなD2C”とサステナブル…2021年のアパレル業界はこう変わる

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2021年、デジタルSPAは明暗が分かれる

　私は、他産業の事例をつぶさに研究し、素材、物流、工場の３つを、企業間を跨いでデジタル技術で共有させる「デジタルSPA」を提言した。「そんなことが企業にできるか」と批判も受けたが、私は評論家ではない。自らが実行者となり実現化させるため主体的に多くの企業を回って活動をし、CxOと討議を重ねてきた。

 　私はプラットフォーマーとして、商社活用論を提言してきたが、複合事業体を持つ商社の多くは、繊維・アパレル事業に対する投資に難色を示した。また、自前主義にこだわる商社は、独自に「デジタルSPAもどき」を進めているが、それらの多くは危険だと感じている。理由は、商社に複数アパレルを束ねる力もなければ、アパレルMD業務の標準形をデザインする力もないからだ。さらに、デジタルSPAのキーとなる顧客データの活用について、「D2C」の具体的な戦略がなければ製販は分離したままとなりSPAメリットはない。

 　加えて、デジタルSPAの中核技術であるPLM（product lifecycle management）は、海外パッケージをうかつに導入すると、年間億円単位の請求書が来ることになる。売上1000億円程度のアパレル企業の仕入の全てを獲得したとしても、アパレルからボリュームディスカウントを要請されるから、導入コストに見合う利益は得られないだろう。そもそも、商社がPLMを導入し、アパレルと垂直統合しても、アパレル企業に何のメリットもない。むしろ、従来通り、商社を競争させ、安いところに発注するか自ら直接貿易を増やす方がよほどよい。そのような初期的な分析をしない商社の、「デジタル優先」導入は相変わらず止まらない。

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