シックスパッドメーカーのグループ会社、ラストワンマイルつなぐEVが大企業に導入される理由

街中で、電気のモーターで走るEVバイクを見る機会が増えている。原付免許で乗ることが可能で、自転車よりも速く手軽な移動手段として注目を集めているのだ。EVバイクは個人利用が多い印象だが、EV商品メーカーのブレイズ（愛知県／市川秀幸代表取締役）には、企業からの引き合いも多く寄せられているという。同社取締役である井上仁氏に、EV商品が注目されている理由やEV事業を始めた経緯、今後の市場動向について聞いた。

折り畳み可能なEVバイクなら、駐車スペースのない狭小店舗でもデリバリーが可能に

　ブレイズが販売するEV商品に、ビジネス用途での利用としての注目が集まるのはなぜだろうか。

　「2021年3月に『EVデリバリー』という荷台つき三輪EVバイクの販売を開始。この車種がデリバリーに適しているため引き合いが増えた。また、店舗面積が狭く『EVデリバリー』を置けない狭小店舗には、使わない時に折り畳むことができ、場所を取らない『スマートEV』（バイク）がマッチした」とブレイズ取締役の井上仁氏は話す。

　実際にハンバーガーチェーン、寿司、ピザといった宅配需要のある大手企業から引き合いが寄せられている。

　EV商品は排ガスがないため、環境への配慮にもつながる。電力は家庭用のコンセントから手軽に充電でき、ガソリン車と比べてもランニングコストが安い。さらに、使い勝手のよさも注目される理由のひとつだ。EVバイクは普通二輪免許が不要で原付免許や普通自動車免許があれば運転できる。加えて、車庫証明も必要ない。

　「馬力がないのではと思われがちだが、パワーは充分で登り坂も乗りこなせる。また平地の場合、二輪EVは約30km/h、三輪、および四輪のEVであれば、約50km/hのスピードで走ることができる」（井上氏）

　ブレイズはこれまで名古屋にしか拠点がなかったが、大企業の本社は東京が多いため、東京にも営業所を設け、2023年1月には霞が関にショールームをオープン。想像以上に反響があり、試乗会も随時開催しているという。