キーワードは“大きなD2C”とサステナブル…2021年のアパレル業界はこう変わる

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「河合拓のアパレル改造論」も3年目に入った。そこで、2020年を総括するとともに2021年のアパレル業界についての予測を行い、アパレル改造論2021の序章としたい。

2020年の総括　見放されたアパレル企業

 　2020年、私は国内アパレル10兆円市場の60%を形成する1万7000社の中堅・零細企業群の多くは、すでにキャッシュフロー・ネガティブ、つまり、運転資金（企業が経営をしてゆくためのお金）がまわっていない状況で、企業を支える銀行の貸し出しも限界を超え、その余波は秋以降に日本列島を襲い、数多くの企業がレナウンに続き連鎖倒産すると予言した。また、時を同じくし、世界にだぶつくリスク・マネーによって金融主導の業界再編が進み、数多くの企業が統廃合を行いながら業界再編が加速するとも予測した。 

　12月7日付の朝日新聞によれば、コロナ関連倒産は、飲食、アパレル、旅行の３分野で600件に拡大、さらにこの冬にかけて拡大すると記されている。東京都の感染者は1000人/日を超え、医療はすでに崩壊。東京都などは政府に再度の緊急事態宣言の要請に踏み切っている。

　たとえ強制力がなくても「非国民」と言われることを日本人は嫌うため、お願いレベルの緊急事態宣言でも日本中が店を閉める国だ。しかし、今は状況が違う。健全な状態でも余剰在庫に苦しみ、すでに借り入れ限度枠を超えているアパレル企業に、営業活動を止める余力はもはや無い。次に、緊急事態宣言が発令されても、致命的ダメージと引き換えに営業活動を止められる企業が何社あるのか。

 　昨年、目立った業界再編が起きなかったのは、投資マネーがこうした状況を見て、「もはやアパレル業界に手を出すな」と、異常な株高の中でも割安銘だったアパレル企業に対しては、買収の検討さえなされなかったからだ。実際、レナウンが経営破綻したとき、小泉アパレルをのぞき、誰もレナウン買収に手を挙げず、文字通りの完全倒産となった。私は、レナウンの一部事業を譲り受けた小泉アパレルにしても、本当に彼らの意思だったのか疑っている。

 　「2020年はTOB元年になる」と私は予想したが、その通り、様々な企業買収が新聞紙面を飾ったが、大きく予想がはずれたのは、アパレル企業の話が全くなかったことだ。アパレル業界は、とうとうリスク・マネーからも見放されてしまったのである。私は、「そんなことはない、こうすればまだまだ戦える」とファンドや投資銀行に戦略図を見せるのだが、感心をもった人はむしろ海外の投資家の方が多かった。

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