2023年決算発表間近！今のうちにおさらいしておきたい、百貨店2022年売上高ランキング

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日本百貨店協会によれば、2022年の年間売上高は対前年比13.1％増の4兆9812億円と順調に回復している。コロナ前の19年度は5兆7547億円だったのでそこには程遠いが、5兆円回復も目前だ。しかし売上の中身を見ていくと、コロナ前からの変化が見てとれる。

2023年決算は業績回復の予感？

　変化のひとつが、商品別の売上高構成比だ。2019年は衣料品の構成比が最も多く29.3％を占めていたが、22年は食料品（29.0％）が最多で、衣料品は26.6％に下がった。また19年から22年で、大きく比率を変化させたのが、バッグなどラグジュアリーブランドが多くを占める身の回り品で2.0ポイント（pt）増。美術・宝飾・貴金属も2.4pt増で、売上額では19年実績を2割近く（17.3％）上回っている。東京地区の場合、総菜の売上額も19年を上回った。一方で、化粧品は2.3ptの下落。東京地区に限れば2.8pt減となった。

　店舗数の減少はここ数年の傾向だが、地方店舗の閉店が続いた21年に比べれば閉店は少ない。22年は建て替えにより小田急百貨店（東京都）が9月末で新宿店本館の営業を終了。23年1月末をもって東急本店（東京都）、立川高島屋ショッピングセンターの「百貨店区画」が閉店。契約手続きが先延ばしになっているが、セブン＆アイ・ホールディングス（東京都）傘下のそごう・西武（東京都）は米投資ファンドへの売却が決まっている。

　23年決算の進捗状況は、期中で個別の業績を明らかにしている主要百貨店のなかでは、そごう・西武を除いて、営業利益ベースで大幅に業績の改善を見せている。

　髙島屋（大阪府）は第2四半期時点で営業利益32億円（前年同期は営業赤字68億円）、大丸松坂屋（東京都）は第3四半期で営業利益73億円（同57億円）と、ともに黒字への転換を果たしている。

　絶好調なのが、三越伊勢丹（東京都）と阪神阪急百貨店（大阪府）。三越伊勢丹は第3四半期の営業利益179億円（同営業利益3億円）、阪神阪急百貨店（大阪府）は77億円（前期から67億円増）となっている。ともに旗艦店である「伊勢丹新宿本店」「阪急うめだ本店」は、コロナ前の実績を上回る。とくに「伊勢丹新宿本店」は2008年の三越との経営統合後、過去最高を更新する勢いだ。

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