全国スーパーマーケット協会 横山清会長がSMTSで語ったこと

兵藤雄之
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2021年2月17~19日に開催された「スーパーマーケット・トレードショー2021(SMTS2021)」。公式HPによれば、3日間合計の登録入場者数は2万6385人と、前年の3分の1以下に落ち込んだものの、盛況のうちに幕を閉じた。本稿では、SMTSを主催する全国スーパーマーケット協会で会長を務める横山清(アークス社長)氏が会見で語った内容を抄録する。

アークス横山清社長
全国スーパーマーケット協会の横山清会長(20年11月撮影)

コロナ禍で迎えたSMTS2021

 2020年のSMTSは過去最大の規模で開催され、3日間の登録入場者数は8万428名を数えた。今年(2021年)は55回目ということで、「スーパーマーケットGoGo」と題して、SMの未来を確認できるものにしようと意気込んで取り組むはずだったが、長引くコロナ禍で目算が狂ってしまった。2020年中に収束するどころか、未だ、世界中がロックダウンするのではないか、という難しい状況になっている。アフターコロナ、ウィズコロナへの対応といはいうものの、先行きは誰にも見えていない。

 こうした環境下にあっては、もっともリスクの少ない「開催中止」という選択肢もあったわけだが、準備員会、メーカー、金融機関はじめ、産学官のあらゆる関係者の熱い協力体制のもと、何とか開催にこぎつけることができた。

 現在の食品スーパー業界は、成熟期を過ぎ、「衰退の産業」といわれている。しかしながら、このコロナ禍においては、これまでの「生活防衛隊」としての位置づけから、「食=命の防衛隊」と呼ばれるようになった。

 経済産業省などからは、食品スーパー業界に対して「商品を切らさず」「営業を続けてほしい」という要望が入る一方で、「密をつくらない=人を集めない」ようにという難しい対応を迫られてもいる。

 このコロナ禍において、食品スーパーの店頭では、日々の食を求めてお客さんが行列をなしている。会社として見た場合、売上高の数字は伸びており、ありがたいことだが、従業員は1人当たり1日200人のお客さんに接している。家族から「やめて」と言われても、命がけで働いてくれていること忘れてはいけない。

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