低迷する花き業界、なぜ青山フラワーマーケットはコロナ禍でも売上が伸ばせるのか
花き業界は依然として下降の一途をたどっているが、パーク・コーポレーション（東京都／井上英明CEO）が運営する「青山フラワーマーケット」は新型コロナの巣篭もり需要もあって観葉植物や花瓶類の売上をコロナ禍前から1.5倍に伸ばしている。創業時から法人向けではなく自家需要に着目。モノを売るのではなく「花のある生活＝ライフスタイル」を売るという視点で店舗拡大していった。企業と人が成長する上で大切にしたものは何だったのか。
日常的に花を楽しめるように
2月初旬、青山フラワーマーケットの本社では、年に2度実施しているという従業員の「レベルチェック」が行われていた。その回の挑戦者は3名。アルバイト、社員や管理職まで職位を問わずいくつかの“受験資格”を満たしている人がこの社内テストに挑める。用意されたのは色とりどりの花と黒板。お題は、花の魅力を伝える黒板書きと、制限時間内に旬の花のコーナー作りを完成させることだった。試験監督が出来栄えをチェックし、合格すれば仕事の幅が広がり給料アップも期待できるという。
同ブランドのコンセプトである「Living With Flowers Every Day」には、花を売ること以上に、花が身近にある生活を届けたいとの思いが込められている。新型コロナの影響で生花や観葉植物を自宅に継続的に飾る人が増えた。「花のある暮らしを始めたいからまずは花瓶を買おう」「インテリアに観葉植物をプラスしよう」といった需要が増え、鉢物や花瓶などのアクセサリー類の売上がコロナ禍以前と比べて1.5倍に伸びている。
「他の花屋さんとの違いがあるとすれば、旬へのこだわりと商品の付加価値だと思っている。一年は52週あり、その時々で旬のものを一番良い売り場で展開している」と話すのは、ブランドマネージャーの遠藤寛和氏。たとえば、3月27日の桜の日にちなんで、啓翁（けいおう）桜、旭山桜などの花木や鉢植えを店の入り口にコーナーを設けて置いている。春の知らせを店に並ぶ桜から受け取り、自然と立ち止まる客も多い。
