低迷する花き業界、なぜ青山フラワーマーケットはコロナ禍でも売上が伸ばせるのか
自家需要にこだわるワケ
青山フラワーマッケットの母体であるパーク・コーポレーションは1988年に創業され、翌年から生花事業に着手した。日本に花のあるライフスタイルを提案したいと 、店舗数を全国で118店舗（2022年3月現在）まで拡大している。
青山フラワーマーケットは、新たなマーケットを切り開いた“開拓者”でもある。例えば、遠藤氏が入社した2001年当時、日本の花き市場の需要の中心は、冠婚葬祭や贈答用の花といった法人向けだった。しかし青山フラワーマーケットは花や緑に囲まれた心ゆたかなライフスタイルを提供するべく、起業当初から自家需要をターゲットにしていた。
そのため、店内には胡蝶蘭など法人需要の花は置いていない。季節の花々を店内にぎゅっと凝縮させたような、ささやかでも自分や大切な人が心を豊かにする旬な花を提案している。そうした個人を対象にした花屋は、持ち帰りの利便性や家賃に考慮し、住宅街に出店するのが業界のセオリーだが、青山フラワーマーケットは人通りの多い駅構内や百貨店の入り口などに出店している。洗練された店構えと、豊かな季節の花々。マスメディアの広告は打たずとも、知名度は高い。メイン顧客は30～50代だが、コロナをきっかけに若い世代も花を求めに店に訪れるようになっているという。
