勝ち組はSPAではなく「無在庫型」へ 2024年のアパレル、5つの受け入れ難い真実とは

河合 拓 (株式会社FRI & Company ltd..代表)
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早いもので年が明け、2024年となった。今回は2023年のアパレル業界を取り巻く動きを正しい視座のもと総括したい。2023年はアパレル産業にとってエポックメイキングな年だったと思っている。2023年は、競争環境の変化があまりにも大きいものだから、自分がその「変化」に飲み込まれていることさえ理解できていない企業も多かった。その結果、いわゆる「アンコンシャスウィン」(無自覚の勝利)があちこちでおき、「ストラテジックウイン」(戦略を立てた勝利)が混在したために、業界の全体感が非常に掴みにくくなっているというのが私の総括だ。以下、誤解を招きやすく、掴みにくい事象から順不同で「変化の潮流」を書き綴ってみたい。

真実1「今後、中国、韓国企業がアパレル業界の覇者になる」

CandyRetriever/istock
CandyRetriever/istock

 この「アパレル改造論」を書き続けて、早5年になるが一つの傾向がある。それは、中国や韓国の話題になると一気にPVが落ちるということだ。どうも、この産業は自分が見たくないものは見ないようにする悪癖があるように思う。以下のチャートをみていただきたい。

Source: 2020年 楽天「ラクマ」ユーザーの「ファッションの参考になる国調査(楽天グループ)」n=3,189
Source: 2022年 楽天「ラクマ」ユーザーの「ファッションの参考になる国調査」(楽天グループ)

 私には2人の娘がいるから実体験として感じられるのだが、彼女たちにとって「韓国」は、敵対国家でもなんでもなく、「美」や「健康」のお手本だ。10代女子の3/4が「韓国ファッション」をけん引する存在でもあるBlackPinkBTSSwingなどに熱狂している。20代でも約6割が韓国のファッションを参考にしている。私は、この潮流を2年前から読み、韓国から金氏に来日してもらい、韓国からみた日本ファッションやKファッションの将来戦略について動画を作成し、無償公開した。

 しかし、日本のアパレル産業は「中国なんて…」「韓国なんて…」、である。このまま5年経てば、2028年にはZ世代がさらに中心購買層となり、Kファッション(韓国ファッション)にごっそりお客を持っていかれるのは自明である。データは嘘をつかない。韓国は、国と民間企業が一緒になって、エンタメに力をいれ、その影響力は「イカゲーム」で、Netflixの株価が上昇するなど、グローバル企業の株価に影響を与えるまでになっている。

 私たちが研究し、そして、学ぶべきは韓国ファッションなのだ。さらには、中国のAIを使ったテックカンパニーである。

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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