『誰がアパレルを殺すのか』 杉原淳一／染原睦美 著 （日経BP社／1500円〈本体価格〉）
衣料品市場の苦戦が続いている。本書によると、オンワードホールディングス（東京都／保元道宣社長）、ワールド（兵庫県／上山健二社長）、TSIホールディングス（東京都／齋藤匡司社長）、三陽商会（東京都／岩田功社長）のアパレル大手4社の2015年度売上高合計は約8000億円で、14年度と比べて1割近く減した。
また、大手4社による15～16年度の店舗閉店数は1600店を超える。アパレル企業だけでなく、二人三脚で成長してきた百貨店も不振にあえいでいる。
『誰がアパレルを殺すのか』。このタイトルのとおり、本書の目的は「マクロ経済が比較的安定している中で、なぜアパレル業界だけが今になって突如、深刻な不振に見舞われているのか」という疑問に対する答えを見つけることだ。生地や糸を生産する「川上」、商品を企画するメーカーや商社などの「川中」、消費者に商品を届ける百貨店やショッピングセンター（SC）などの「川下」にそれぞれ取材し、分析を試みている。
結論から言うと、アパレル業界の「無自覚な自殺」が原因である、と著者は指摘する。痛みを伴う改革を避け、現状維持に固執する「思考停止」の姿勢がアパレル業界を窮地に追い詰めたという。
本書は4部構成で、第1部ではアパレル業界を俯瞰して全体動向を分析する。16年に老舗アパレル企業のイトキン（東京都／前田和久社長）が国内ファンドに出資を仰ぐなど、投資ファンドの動きが活発化していることや、海外生産比率が約97％にまで高まっていること、SCのオーバーストア化が進んでいることなどを述べている。
第2部では、アパレル産業の歴史をまとめた。1990年代のバブル崩壊までの栄光、SPA（製造小売）やファストファッションの隆盛を描いている。
第3部、第4部では、既存の考え方にとらわれずに快進撃を続けているケーススタディを紹介する。たとえば、オンラインショッピングサイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するスタートトゥデイ（東京都／前沢友作社長）は、送料無料、コーディネートを投稿できるアプリの開発、オンラインSPAへの参入など、「破壊者」として急成長を遂げてきた。
企業が変わり続けることの難しさを痛感させられる本である。
（『ダイヤモンド・チェーンストア』2017年7月1日号掲載）
