おせち市場、コロナ禍で在宅率が高まり市場は好調！年末年始は6連休でさらなる拡大に期待
正月といえばおせち。コロナ禍では正月を自宅で過ごす人が増え、おせち関連品は好調が続いている。節約志向が広がっているものの、「ハレの日」需要は根強く、この傾向は続くとみられる。折よく2022～23年の年末年始は土日を挟んで6連休になり、在宅率が高まる。この好機を売上拡大につなげたいところだ。
コロナ前に比べて、市場は拡大傾向
コロナ禍における外出自粛と内食需要の拡大によって伸長したカテゴリーは多々あるが、おせち関連品もその一つ。コロナ前は、年末年始に国内外を旅行する人も少なくなかったが、コロナ禍では帰省もままならず、自宅で正月を迎えざるを得ない状況となった。それゆえ、これまではおせちに関心の薄かった層もおせちを用意したり、自らおせちづくりにチャレンジしたりして、おせち関連品の需要が高まった。
KSP-POSデータのおせち関連カテゴリー※における期間通算の金額PIを見れば、それは一目瞭然だ。おせち関連品を購入するとみられる11月から1月の3カ月間を対象にはじき出したものだが、コロナ前の18～19年は5195円だったのに対し、コロナ後の20～21年は5726円で約10%増。翌21～22年の金額PIは前年とほぼ同じ水準の5748円で、依然としてコロナ前よりも高水準にある。
おせち関連品市場が好調を維持する背景には、コロナ禍によって「家族の大切さ」を改めて意識するようになったことが挙げられる。だからこそ、「正月は家族で集まりたい。おせちを囲んで新年を祝いたい」と考える生活者が増えたと推測できる。
また、コロナ禍での鬱々とした日々の中、おせちを用意することで正月気分を楽しみたいと考える生活者も多い。正月ならではの華やかな食卓を撮影しSNSに投稿することで、楽しさを共有しながら生活にメリハリをつけるといった具合だ。とくに若い世代ではその傾向が顕著と言える。こうした層が下支えとなっておせち関連品市場は活況を呈している。
