合計売上7兆円で市場シェアの44%握る!スーパーマーケット上位10グループ売上ランキング

ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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市場占有率大

ここ数年、積極的な出店戦略も手伝いマーケットボリュームを緩やかに拡大してきた国内の食品スーパー(SM)市場。しかし本誌調査*では、2019年の市場規模は16兆3387億円で、対前期比1.0%減と減少に転じた。背景には競争激化や人口減少に伴う既存店売上高および客数の伸び悩みなどがある。ただ、20年に入り、新型コロナウイルス(コロナ)の感染拡大による“特需”を受けて好調の波が到来。また、イオン(千葉県)やセブン&アイ・ホールディングス(東京都:以下、セブン&アイ)といった全国チェーンやリージョナルチェーンでSM事業の組織内再編や、M&A(合併・買収)といった動きも活発化しており、勢力図は今後も大きく変化していきそうだ。

※本誌20年9月15日号特集「日本の小売業1000社ランキング」にSM企業としてランクインした計299社の合計売上高をもとに算出

独走状態のイオンSM再編は大方完了

食品スーパー業界の市場規模推移(14年度~19年度) 国内流通市場の双璧をなすイオンとセブン&アイは、SM市場においても大きな存在感を放っている。

 このうちイオンの20年2月期の「SM事業」の売上高は3兆309億円(決算資料において同事業に含まれているコンビニエンスストア事業会社ミニストップ〈千葉県〉の連結売上高を除いた数値)だった。マーケットシェアは18.5%で、前年度から0.2ポイント(pt)増。市場のおよそ2割弱を握るSMの雄である。

 イオングループのSM企業で最大の売上規模を誇るのが、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(東京都:以下、U.S.M.H)。マルエツ(東京都)、カスミ(茨城県)、マックスバリュ関東(東京都)の3社を束ねる持株会社である。同社の20年2月期の売上高は6916億円で対前期比0.4%減と低調だったが、最新の21年2月期決算はコロナ禍の特需を受けて売上高は同6.1%増、7000億円の大台を超え、息を吹き返している。

 また、イオンは18年10月に「スーパーマーケット改革」を打ち出し、全国6のエリアでSMや総合スーパーの事業会社14社の大規模再編を実施。21年3月までに計画していたすべての再編を完了している。

 まず、19年3月にマックスバリュ西日本(広島県)がマルナカ(香川県)と山陽マルナカ(岡山県)の2社を完全子会社化。今年3月にマックスバリュ西日本を存続会社とする3社の経営統合を完了している。19年9月にはマックスバリュ東海(静岡県)とマックスバリュ中部(愛知県)が経営統合した。

 20年3月には、いずれも北海道を地盤とするイオン北海道がマックスバリュ北海道を吸収合併。さらに、ダイエー(東京都)が光洋(大阪府)を完全子会社化している。同時期に東北エリアでは、イオンがマックスバリュ東北(秋田県)を完全子会社化したうえでイオンリテール東北カンパニーの食品部門を移行し、イオン東北(秋田県)に商号を変更。今年9月には、イオンリテール東北カンパニーの非食品部門(イオンリテール東北事業本部)もイオン東北に統合する計画が明らかになっている。

 そして20年9月には、イオン九州(福岡県)、マックスバリュ九州(同)、イオンストア九州(同)の3社について、イオン九州を存続会社とする経営統合が行われた。

 一連のSM事業再編は、各地域でのマーケットシェア向上が大きな目的の1つとしてある。再編が完了した今、各社は統合シナジーの創出を急いでいる。

セブン&アイもSM再編ヨークが首都圏を深耕

 一方のセブン&アイは、

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