王者ZARA、セレクトショップの未来は?「生き残るアパレルと死ぬアパレル」最新分析!

河合 拓 (株式会社FRI & Company ltd..代表)
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セレクトショップはこう変わる

一昔、セレクトショップは、ファッショニスタの憧れだった。私自身、会社勤めをし、外出が日常だったころ毎週のようにセレクトショップに通い、服を買っていた。しかし、19年度の国税庁調査によれば、年収300万円以下の割合が日本人口の約40%となり、若者だけでなく、従来の中心購買層だった30代〜40代でも、セレクトショップが「視界」から消えてしまったようだ。

私自身の話で言えば、依然セレクトショップに強い憧れはあるものの、ユニクロ価格の慣れもあるが、あまりに高額な価格と着飾る必然性が見えないなか、店舗へ足が遠のいている。大手各社は、バイヤーが持つ審美眼を活用し超低価格ラインのプライベートブランド(PB)を開発、好感度と高いコスパを実現すべく、ディフュージョンブランド(ブランド普及のための、価格を抑えたブランド)勝負で差別性を挑む、あるいは、小規模店舗が、極めてニッチな富裕層マーケットに少量販売しているかのいずれかのようだ。いずれにおいても、工場直販によるシンプルなサプライチェーン、D2C型ビジネスモデルにどこまで近づけるかだろう。

 3大プラットフォーマーの動き

これに対し、Amazon(アマゾン)、楽天、ZOZO、ヤフーを傘下に持つZホールディングスの3大プラットフォーマーは、それぞれ独自の道を歩むべきというのが私の提言だ。

アマゾンは米国で次々とアパレルを葬り去ったAmazon Fashion(アマゾンファッション)ストアを日本でさらに強化すると思われる。だが、成功のためには、よりいっそう深い日本市場の理解、つまり、無敵のコスパを率いるユニクロが国民服となった日本人のお眼鏡に叶うクオリティを実現できるかかという点が勝敗を決する。市場の特殊性を理解することが重要だ。米国ウォールストリートジャーナルによれば、プライベートブランドの開発を行うと報じられているが、すでに彼らはAmazon Essentialというブランドをもっており、どのような棲み分けをするのか、しないのかが気になるところだ。

また、楽天ファッションについていえば、貨幣、物流、EC(加えて事業投資)を、「D2Cパッケージ」とし、スタートアップ支援を行って市場展開を加速化するのがよいと思う。楽天ファッションのPBはイメージがしがたく、また、その方向性も見えないため、あくまでパッケージ開発と展開に注力すべきだろうし、そうなるだろうと思う。いずれにおいても、アパレルビジネスの特殊性をどこまで理解できるかがポイントだと思う。アパレル企業やファッションビルが、すでに同じような戦略を採用しているが桁違いなアクティブ顧客を持つ楽天に分があることはいうまでも無い。

さらに、Zホールディングスについては、ファッショニスタのポータルともいえるZOZOTOWNが大きな鍵を握る。すでに、ファッション・アパレルのポータルとして完成の域に達しているZOZOTOWNは、もう一歩踏み込んだ戦略を推進してもらいたい。私は、Z世代を中心に存在感を高めているD2C」ブランドを、中国のShein(シーイン)型の「大きなD2C」へとインキュベートする、インキュベートプラットフォーマーへの道を歩んで頂きたいと思うZHDGSには、投資機能も含め、インキュベーションプラットフォーマーになり得るすべての機能があるからだ。

3大プラットフォーマーは、単にEC売場を貸し出すだけでは物足りない。徹底してそれぞれの違いをだし、本質的な方向性としてはビッグデータを工場に開示しながら、前回ご紹介した「デジタル・アパレルリテーラー」を育て産業の新陳代謝を促進すべきだ。

 

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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