2020年度のアパレル業界　栄える企業と滅びる企業を分かつものは？

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暖冬に始まり、コロナウイルス感染拡大に伴う、人の動きと経済の停滞により、産業の危機にあるアパレル。この後、2020年度のアパレル業界はどんなことが起こり、何に対応すべきだろうか？

2020年度のアパレル業界のテーマは

　2019年から始まった「河合拓のアパレル改造論」だが、実はこの3月下旬から、2020年度版へと移行し、その連載タイトルも「河合拓のアパレル改造論2020」に変えている。その連載新装第1回として、2020年〜2021年にアパレル業界が対応すべき全てを俯瞰する内容にしようと思っていた。ところが、アパレル業界を取り巻く事態はコロナショックにより切迫した。その結果、先週に至るまで、産業全滅の危機を救うために、気づけば緊急寄稿を11回（！）も続けることとなったのだ。

　ここで改めて、昨今の危機的状況を踏まえた上で、「アパレル改造論」で2020年度に論じていくことを、読者の皆さんに提示したい。

　私はこの連載において、「旬な話題」の裏側にあるメカニズムを解きほぐし、可能な限り読者の方に事件の「因果関係」を提示することを試みた。他の事実を羅列するだけの解説論評とは違って、事実の裏にある「構造」に着目してその分析に腐心してきた。

　私が、「アパレル改造論」（2019年度版）で繰り返し主張してきたことは以下の通りだ。

1．アパレル業界の問題はトレンドの変化ではなく作りすぎである

2．「売上を落とせば利益は出る」、「AIを商品計画に使っても、BPR（業務改革）をせねば効果は限定的」

3．「アパレル業界は天気にやられたのでなく、ユニクロにやられている。ユニクロに勝てなければ将来はない」

4.「プロパー消化率など関係ないなどもってのほか。4KPIなくしてアパレル事業の計測は不可能である」

 　これらは全て私独自の切り口であり、時に他の方に対して批判めいたことを含んだこともあったと思うが、もはやアパレル業界は「死の淵」に足を踏み入れており、忖度している時間がない。また、十分な議論もしている時間もないという私の焦りを、提言の重要性とともに感じ取っていただければと思う。私は評論家では無く、実際に企業の内部に入り込み、改革を推進して成果を上げるまでを企業と共にするハンズオンスタイルのコンサルタントだ。それゆえ、現実に起きている企業の裏側を知っているがための焦りであったことをご理解いただきたい。 

　さて、一昨年の春ごろに書いた「7つの予言」は、そのほとんどが実際にこの一年で的中、あるいは、その予兆が起きていることに、我がごとながら驚いた。特に、「多くの企業は競争力を失い、卓越した個人が衣料品をつくる大きなマーケットを形成する」という予言は、現在D2Cという形に名前を変え、丸井やファンドがインキュベーション投資を行いはじめたのはご承知の通りだ。改めて世の中の変化のスピードが一昔前なら考えられないほどになっている。

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