衝撃！SPA業態そのものには優位性がない、本質的な理由とは

アパレル産業用語から経営用語に転嫁された事例は少なくない。SPA （製造小売業）もそのうちの一つだ。例えば、家具で抜群の強さを持つニトリ、シューズのABCマートなども、「SPAだから強いのだ」と言われても、いまや違和感を感じる人は少ないはずだ。しかし、SPAといえば、Speciality Store Retailer of Private Label Apparelとなり、そのまま日本語に直訳すると、「自主ブランドを持った衣料品専門店」という意味になり、「家具」や「靴」に使うのはやや違和感があるのは私だけだろうか。
私は用語や定義についてはいい加減なほうで、分かっているようで分からない言葉を使うよりは、もっと本質的な部分でものごとの分析をするタイプだ。だがSPAという言葉については、やや事情が異なってくる。このSPAという言葉は、「言葉の乱用」によって実害まで発生しているため、看過できないのである。今日は、このSPAという言葉の乱用が及ぼす悲劇と正しいものの見方について論じたい。

「SPA＝製造小売業ではない」！

　SPAを論じる前に、「アパレル」という言葉について考えてみたい。「DCブーム」（80年代後半から起こったアパレル業界のデザイナー・キャラクターブランドブーム）を知っている私たちの世代から言わせてもらうと、「アパレル」は「メーカー」であり、製造業だ。だから、当時の就職本には「アパレル・メーカー」という感じで、いわゆるソニーやトヨタと同じセグメントにオンワード樫山などが掲載されていた。今の人に聞くと、「アパレルって衣料品とかファッション商品全体を表して、企業体や事業体を表さないのではないですか」と言われる。だから、オンワードもユニクロもユナイテッドアローズもみな「アパレル」なのだ。

　しかし、ツワモノ揃いの関西などで講演をすると、アパレルという言葉を上記のように使うと会場が混乱し、「河合さん、それは小売という意味も入っているのですか？」と聞いてくる。流石に最近の就職本を見てみると、アパレルをメーカーにセグメントしているものは少なくなったが、関西では今でも「アパレル」は製造業で、「小売業」へ商品を卸す仕事をしていると定義している人も多い。

　しかし、当時（DCブームのとき）商社でアパレル企業のOEMビジネスをしていた私からしてみれば、「アパレル＝製造業」と言われても、実際に自社製造をせず、ほぼ100%外注委託製造をしていたわけだから、首をかしげざるを得ない。言葉とは便利なもので「ファブレス・メーカー」という業態もある。「持たざる経営」が流行っていたこともあり、関西方面では今でもアパレルメーカーは製造業のようだ。

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