調理時間・健康・価格と品質の3つの観点からの「２極化」に対応するヨークのMD戦略とは

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2020年6月、セブン&アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長：以下、セブン&アイHD）の「首都圏食品戦略」の中核として発足した新会社ヨーク（同／大竹正人社長）。ヨークマートを前身とする同社は、食品スーパー（SM）の核である生鮮食品の「磨きこみ」とともに、近年取り組んでいる「新規MD」を新店や改装店舗に導入しつつ、コロナ禍で生じた消費の「2極化」への対応を進めていく。

生鮮の売上上位商品は産地や取引先を複数確保

　セブン&アイHDが推し進める「首都圏食品戦略」の中核企業、ヨーク。20年度は、新業態1号店の「ヨークフーズちはら台店」（20年5月開業）、「ヨークフーズ新宿富久店」（同年6月、「食品館イトーヨーカドー新宿富久店」から業態転換）などが順調に立ち上がり、コロナ禍による特需の影響も相まって、全社ベースの売上高は対前年同期比2ケタ増で推移している。

　「生鮮食品はSMの核である──」。そう話すのは、取締役執行役員生鮮事業部長の川井孝志氏だ。コロナ禍で家で過ごす時間が増えたことによる家庭内調理ニーズの高まりにより、生鮮食品のニーズは伸長している。21年度も生鮮食品を商品政策（MD）の軸に据え、20年度で取り組んできた「生鮮3部門のコア商品の品質維持」を継続する考えだ。

　青果では「トマト」、鮮魚では「マグロ」、精肉では「牛肉」

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