日本の小売業1000社ランキング2021　コロナで最も伸びたのはスーパーでもドラッグでもなく意外なあの業態……【特別編集版】

「ダイヤモンド・チェーンストア」誌が毎年発表している「日本の小売業1000社ランキング」。2021年の日本の小売業売上高ランキング1000社の総売上高は対前年比1.8%減、昨年より約1兆4000億円減少し77兆6401億円だった。小売業の総売上高が減少したのは11年ぶりである。新型コロナウイルスの感染拡大はあらゆる業界に影響を及ぼしているが、小売業界では業態によって明暗が分かれる格好となった。

CVS3社は減収もトップ3を維持

 　売上高ランキング上位の企業を見ると、第1位はセブン-イレブン・ジャパン（東京都：以下、セブン-イレブン）、第2位はファミリーマート（東京都）、第3位はローソン（東京都）と、昨年に引き続き大手コンビニエンスストア（CVS）3社がトップ3を占めることとなった（注 CVSの売上はチェーン全店売上高）。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響によるオフィス立地店舗の売上減などにより、CVS業態の20年度の業績は落ち込んでおり、3社のチェーン全店売上高はすべて減収という厳しい結果となった。21年度ではCVS各社の売上は回復傾向にあり、21年7月の既存店売上高対前期比は、セブン-イレブンが2.7%増、ファミリーマートが6.5%増、ローソンが4.6%増と、復活の兆しが見え始めている。

　第4～9位までの顔ぶれは昨年と変わらず、衣料品専門店最大手のファーストリテイリング（山口県）、総合スーパー（GMS）最大手のイオンリテール（千葉県）、家電量販店最大手のヤマダホールディングス（群馬県）、GMS業界2位のイトーヨーカ堂（東京都）、ドラッグストア（DgS）のウエルシアホールディングス（東京都）、ツルハホールディングス（北海道）となった。第10位には、16カ月の変則決算のため大幅に売上を伸ばしたユニー（愛知県）が昨年のエディオン（大阪府）に代わりランクインした。

　業態別に総売上高を見ていくと、主要10業態のうち、SM、DgS、家電量販店、ホームセンター、生活協同組合（生協）、ディスカウントストアの6業態が売上を伸ばした。いずれもコロナ禍による特需の影響を受けた業態だ。全業態の総売上高に占める業態別シェアでは、これら6業態にGMSを加えた7業態が昨年よりも伸長した。一方、コロナ禍で大きな打撃を受けた業態もあり、20年度は百貨店企業の多くが最終赤字となっている。

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