ポスト・コロナの打ち筋が見えてくる!20年9-11月期決算の大手小売10社のEC戦略を分析

椎名則夫(アナリスト)
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主要小売企業は2020年12月末から順次9-11月期の四半期決算を発表しました。筆者はこれを「ポスト・コロナ禍の適応戦略が見えてきたのか」という観点から眺めています。とりわけ、Eコマース(EC)をどの程度巧みにハンドルできているのかに注目しています。各社の状況を分析していきましょう。

ポスト・コロナが迫るいま、時価総額上位10社のうち、EC戦略が進むのは?あるいは店舗中心なのは?
ポスト・コロナが迫るいま、時価総額上位10社のうち、EC戦略が進むのは?あるいは店舗中心なのは?

20209-11月期はポスト・コロナ禍のショーケース

 2021年もすでに1ヶ月が経過しました。新年から再燃する新型コロナウイルス(コロナ)の流行により行動制約が強まっています。読者の皆様のご健勝を改めてお祈り申し上げます。

 2020年、消費者はコロナ禍で行動制約が強まるなかECの利用を深めたと思います。ECの使い所を探る時期だったとも言えるでしょう。一方21年は、抗体獲得者が増えるにつれ行動制約が緩和され順次ポスト・コロナ禍に移行すると思います。消費者の購買様式は実店舗に概ね回帰するかもしれませんが、筆者は消費者がコロナ禍の体験を踏まえてECと実店舗を商品ジャンルごとにTPOに応じて使い分けていくと見立てます。このような転換点を控え、多く小売企業は実店舗とECをいかにバランスさせ連携させるのかという適応戦略を熟慮しているはずです。

 209-11月期は行動制約が緩和されポスト・コロナ禍で想定されるシナリオに近い事業環境だったと思われます。そこで今回は小売主要企業の決算をコロナ禍以前の20199-11月期と比較しながら各社の適応力を探ってみたいと思います。

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