トライアルグループが「スマートカートの外販」を本格化できた理由

高浦佑介 (ダイヤモンド・ホームセンター編集長)
雪元 史章 (ダイヤモンド・チェーンストア 副編集長)
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スーパーセンターを主力業態に全国で店舗を展開するトライアルホールディングス(福岡県/亀田晃一社長)は、創業期からITと小売の融合を志向してきたことで知られる。近年は「リテールDX」の実現に向け、スマートカートやデジタルサイネージの効果検証、開発に注力。そして2023年10月には、スマートカートシステムの外販を本格化させた。その背景と今後の展望とは。

約200店舗で約1万9000台が稼働

「スキップカート」はトライアルグループの約200店舗で導入されている
「スキップカート」はトライアルグループの約200店舗で導入されている

 トライアルグループは2018年2月に出店した「スーパーセンタートライアルアイランドシティ店」(福岡県福岡市)を皮切りに、新規出店および既存店改装によって、デジタル技術をフル活用して買物体験のアップデートを図る「スマートストア」の数を増やしてきた。同年11月にはリテールテックのソリューションをグループ外にも広げることをミッションに掲げ、デジタル子会社のRetail AIを設立している。

 「当初はAIカメラ、SkipCart®︎(2023年10月より「スマートショッピングカート」より名称変更:以下、スキップカート)、インストアデジタルサイネージを同時並行で進めて、効果検証をしていた」と同社の田中晃弘取締役は振り返る。

 トライアルグループでは基幹システム、サプライチェーン・マネジメント、バックヤード改革という大きく3つの軸でDXに取り組んできた。最初は数名でスタートしたが、トライアルの情報システム部門と統合して、今では200人体制、中国のメンバーを含めると500人以上のエンジニアを抱える。

 23年10月末現在、Retail AIの主力製品となっている「スキップカート」は196店舗で約1万8800台が稼働。現状、世界で最も導入台数の多いスマートカートとみられる。

 スキップカートはショッピングカートにタブレット端末が付属したもので、プリペイドカードもしくはトライアルアプリを登録し、欲しい商品を買物かごに入れる前にスキャンすると、レジレスで決済できる仕組みである。さらに、プリペイドカードの顧客属性や購買履歴をもとに、クーポンを発行し、非計画購買を促すことができる機能も付加している。

 18年にリリースして以来、自社中心で効果検証を行い、20年には食品スーパーの丸久(山口県/田中康男社長)、21年にはスーパーセンターTAIYO(熊本県/西村正治社長)と、グループ外企業の一部店舗にも導入されている。

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