トライアルグループが「スマートカートの外販」を本格化できた理由
スーパーセンターを主力業態に全国で店舗を展開するトライアルホールディングス（福岡県／亀田晃一社長）は、創業期からITと小売の融合を志向してきたことで知られる。近年は「リテールDX」の実現に向け、スマートカートやデジタルサイネージの効果検証、開発に注力。そして2023年10月には、スマートカートシステムの外販を本格化させた。その背景と今後の展望とは。
約200店舗で約1万9000台が稼働
トライアルグループは2018年2月に出店した「スーパーセンタートライアルアイランドシティ店」（福岡県福岡市）を皮切りに、新規出店および既存店改装によって、デジタル技術をフル活用して買物体験のアップデートを図る「スマートストア」の数を増やしてきた。同年11月にはリテールテックのソリューションをグループ外にも広げることをミッションに掲げ、デジタル子会社のRetail AIを設立している。
「当初はAIカメラ、SkipCart®︎（2023年10月より「スマートショッピングカート」より名称変更：以下、スキップカート）、インストアデジタルサイネージを同時並行で進めて、効果検証をしていた」と同社の田中晃弘取締役は振り返る。
トライアルグループでは基幹システム、サプライチェーン・マネジメント、バックヤード改革という大きく3つの軸でDXに取り組んできた。最初は数名でスタートしたが、トライアルの情報システム部門と統合して、今では200人体制、中国のメンバーを含めると500人以上のエンジニアを抱える。
23年10月末現在、Retail AIの主力製品となっている「スキップカート」は196店舗で約1万8800台が稼働。現状、世界で最も導入台数の多いスマートカートとみられる。
スキップカートはショッピングカートにタブレット端末が付属したもので、プリペイドカードもしくはトライアルアプリを登録し、欲しい商品を買物かごに入れる前にスキャンすると、レジレスで決済できる仕組みである。さらに、プリペイドカードの顧客属性や購買履歴をもとに、クーポンを発行し、非計画購買を促すことができる機能も付加している。
18年にリリースして以来、自社中心で効果検証を行い、20年には食品スーパーの丸久（山口県／田中康男社長）、21年にはスーパーセンターTAIYO（熊本県／西村正治社長）と、グループ外企業の一部店舗にも導入されている。
記事執筆者
2010年東京大学文学部卒業、12年同大学院修士課程（社会心理学）修了。14年ダイヤモンド・リテイルメディア入社。『ダイヤモンド・チェーンストア』誌の編集・記者を経て、19年4月より現職。
記事執筆者
上智大学外国語学部（スペイン語専攻）卒業後、運輸・交通系の出版社を経て2016年ダイヤモンド・フリードマン社（現 ダイヤモンド・リテイルメディア）入社。企業特集（直近では大創産業、クスリのアオキ、トライアルカンパニー、万代など）、エリア調査・ストアコンパリゾン、ドラッグストアの食品戦略、海外小売市場などを主に担当。趣味は無計画な旅行、サウナ、キャンプ。好きな食べ物はケバブとスペイン料理。全都道府県を2回以上訪問（宿泊）。
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