視認効果は30%以上アップ！パルコのデジタルポスター概念実証でわかった意外な事実

買い物に行くと店内のいたるところに掲示されているポスター。その告知は来店者にどのくらい見られているのだろうか。そのPoC（概念実証）が吉祥寺PARCOで行われた。紙で制作していた掲示物をデジタルポスターに変更した結果、視認性は30％上がり、スタッフの制作労務は1企画で約5時間削減できたという。マーケティングや顧客政策を担当するパルコ（東京都／川瀬賢二社長）CRM推進部の部長である上岡靖弘氏、概念実証を担当したパルコデジタルマーケティング（東京都／守永史朗社長） 事業推進部 コンサルタントの鈴木雅詞氏に、実証の背景や結果、今後の展望について聞いた。

届けたい情報を届け、スタッフの業務を効率化する

　デジタルポスターによる概念実証が行われた背景について、パルコCRM推進部の部長 上岡靖弘氏はこう語る。

　「1つには、届けたい情報がきちんとお客様に届き、お客様の買い物体験が向上しているかを知りたかったから。店頭のポスターやポップで伝えたいのは、運営側であるパルコからの告知、さらに出店企業からの告知。しかし、これらすべてを伝えようとすると情報量が多く、わかりにくくなっているのではという懸念があった」

　例えば、電子マネーやクレジットなど利用可能な決済手段を掲示していても「使えますか？」と来店者からよく尋ねられる。伝えたいことが伝わっているのかという課題を感じていたのだという。

　「2つめには、パルコ・出店企業双方のスタッフの業務効率化だ。例えば、紙の告知物は大量に印刷して約80の店舗に配布している。企画が始まるときに、パルコスタッフが各店舗で掲示されているか、終了時に撤去されているかをそれぞれの店舗に行って確認していた。人海戦術で対応していたが、もう少し業務を効率化できないかと考えていた」（上岡氏）

　また、掲示物が紙である場合、印刷して余った場合は廃棄作業も発生する。「紙のPOPがなくなれば紙の使用量が減るため、経費削減やCO₂削減につながる。ひいてはパルコが企業としてどう持続可能な運用体制をつくるのかという大きなテーマにもつながっていく」（同）