初登場、EC・ネットスーパー軸で読み解く流通相関図2022!

ダイヤモンド・チェーンストア編集部 (株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア)
Pocket

流通相関図大

新型コロナウイルス(コロナ)感染拡大により需要が急増しているEC。大手EC企業がけん引し市場規模は一気に拡大している。こうしたなか、今まであまり進んでこなかった食のEC化の広がりを見込み、各社ネットスーパーへの積極投資を活発化させており、その参入方法も多様化している。
*本文中でZOZOの本社所在地を誤って掲載していたため、青字にて訂正しました(4月26日)

 日本通信販売協会(東京都)によると、2020年度(20年4月~21年3月) のEC市場は対前年度比20.1%増の10兆6300億円となり、同協会が調査を開始した1982年度以来初めて20%以上の伸び率を記録した。コロナ感染拡大で外出が制限されたことで需用が高まり、EC市場は急拡大している。

 市場をけん引するのは、アマゾンジャパン(東京都)、Zホールディングス(東京都:以下、ZHD)、楽天グループ(東京都)の大手EC企業だ。国内首位のアマゾンジャパンは、21年12月期の売上高が対前期比15.9%増の2兆5378億円だった(21年の平均為替レートを1ドル=110円で換算)。前期もコロナ禍の影響で同27.8%増と大きな伸びを見せたにもかかわらず、2ケタ増を達成している。楽天グループは21年12月期の国内流通総額が同10.4%増となり初めて5兆円を突破した。ソフトバンク(東京都)子会社のZHDは、21年3月に経営統合したLINE(東京都)のほか、ヤフー(東京都)、アスクル(東京都)、ZOZO(千葉県)などの事業会社がECを展開する。この4社を中心とする「コマース事業」の21年3月期の売上高は対前年度比24.4%増の8402億円となっている。

日用品を配達するアマゾンの配達員
アマゾンジャパンは、有力SMと協業し、有料会員向けにSM店舗商品を最短2時間ほどで配送するサービスの対象エリアを広げている

 コロナ禍で急増しているのが食品ECへの積極投資だ。

続きを読むには…

この記事はDCSオンライン+会員限定です。
会員登録後、DCSオンライン+を契約いただくと読むことができます。

DCSオンライン+会員の方はログインしてから閲覧ください。

1 2

記事執筆者

ダイヤモンド・チェーンストア編集部 / 株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア

ダイヤモンド・チェーンストア編集部は、業界をリードする提案型編集方針を掲げ、小売業の未来を読者と共に創造します。私たちは単なるニュース伝達に留まらず、革新的なビジネスモデルやトレンドを積極的に取り上げ、業界全体に先駆けて解説することを使命としています。毎号、経営のトップランナーへの深掘りインタビューを通じて、その思考や戦略を読者に紹介します。新しくオープンする店舗やリニューアルされた店舗の最新情報を、速報性と詳細な分析で提供し、読者が他では得られない洞察を手に入れられるよう努めています。私たちの鋭い市場分析と、現場の細部にわたる観察を通じて、注目すべき店舗運営の秘訣を明らかにします。

ダイヤモンド・チェーンストア編集部紹介サイトへ

関連記事ランキング

関連キーワードの記事を探す

© 2024 by Diamond Retail Media

興味のあるジャンルや業態を選択いただければ
DCSオンライントップページにおすすめの記事が表示されます。

ジャンル
業態