アパレル商社復活の道-１　「サステイナブル経営」が商社を殺す訳

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「今、アパレル業界で最も不要なのは繊維商社だよね、河合さん」
先日、企業内講演で、あるアパレル企業の社長に言われた。私は、首を縦に振らなかった。私は確固たる商社活用論、そして、商社こそがアパレル業界の救世主たり得るという信念があるからだ。私の30年にもおよんだ、商社復活のための戦略づくりの旅。この成果がいかなるものか、アパレル業界の様々な課題を商社の視点でみることを含め、全3回に渡って解説していきたい。初回は、死の淵にある商社の現状をえぐる。

死にゆく商社と生き残る商社を分かつもの

　冒頭のように、アフターコロナの世界で最も「不要」な業種として繊維商社、あるいは、商社の繊維部門だといわれだした。今や繊維商社は変わり果て、過去の栄光の影は見えない。かくいう私も2000年、商社繊維部門の将来不安を感じ、なんとか商社を救済できないかとコンサルティング会社に転職した。

　世の中はコロナショックで、アパレル企業の余剰資金は枯渇しはじめている。繊維商社の客先であるアパレルは「死に体」となっており、新規仕入れ (商社にとっては売上) は半分以下だ。今、アパレルは2020年に仕入れたS/S（春夏）商品を、二束三文で売り切ることで精一杯。不安を抱えた秋冬商品を従来どおり仕入れる余裕など資金面でも戦略面でもない。6月は「リベンジ消費」などといって、今まで真面目に巣ごもりしていた消費者が街へ繰り出したが、「第２波」到来でそれも長続きしないだろう。いずれにおいても、商社の売上を戻すほどには回復しないというのが、大方の見方である。

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