イズミ、中期経営計画修正
浮き彫りになった重要な課題とは！？

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西日本の雄、イズミ（広島県／山西泰明社長）が4月9日発表した2019年2月期決算は微増収減益。同日、中期経営計画の修正も発表した。その骨子は、前回発表時と比べて、大幅にトーンダウンした内容となったが、厳しい競争環境を鑑みた現実的なものに落ち着いた。

中期経営計画を大幅に下方修正、その意味は！？

　イズミが2017年10月に公表していた中期経営計画（2018-2020年度）は最終年度の2020年度に営業収益9000億円・営業利益率6%をめざすという意欲的なものだった。計画を発表した期、すなわち18年2月期（17年度）は営業収益7481億円で営業利益率5.4%を見込んでいたものの、営業収益の実績は7298億円と大きく未達。中期経営計画スタートの発射台そのものが、当初より低いものとなり、クリアへのハードルは高まっていた。

　今回イズミは同計画最終年度の営業収益を8200億円、営業利益率5.4%へと下方修正した。当初の9000億円・6％は2年後の2022年度に持ち越した。

　その計画の中身は具体的に、どういった理由から、何がどう変わったのだろうか？

　大きな理由として、得意な総合スーパーでは圧倒的な強みを発揮している一方で、食品スーパーにおいては、「総合スーパーをベースに小型化しているので投資額も高いなど、当社は比較的不得手としている」（イズミ財務・経理部長の川西正身氏）点が挙げられよう。

　卓越したテナントミックスの売場づくりと専門店顔負けの総菜や生鮮を提案する食品売場を武器に、イズミの「ゆめタウン」戦略は競争優位性を持っている。それがゆえに、構造不況に陥った総合スーパー業界で一人気を張る格好で、イトーヨーカ堂や西友から不振店を譲り受け、再生を果たしている。たとえば「ゆめタウン姫路」は当初の予定を上回る好調ぶりが伝えられており、『ダイヤモンド・チェーンストア』誌のストアオブザイヤーでも堂々5位にランクインされる注目度の高さをみせている。

　その一方で、食品を大きく取り扱うドラッグストアの出店競争にもさらされ、食品スーパー事業では思うように競争優位性を発揮できていないのが実情だ。

　それを受けて、当初3年間で40店舗の新規出店という計画は、15店舗へと大幅に減らす。この数字には総合スーパーと食品スーパーの両方が含まれているが、このうち総合スーパーについては「積極的な出店」を継続。食品スーパーのみ「物件を厳選」し、大幅に絞り込む。

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