ECと非アパレルで売上2000億円、苦境のオンワードが「脱オンワード」でめざすV字回復
オンワード樫山などを傘下に持つアパレル大手のオンワードホールディングス（東京都／保元道宣社長）。同社が4月8日に発表した2021年2月期の連結決算は、売上高が1743億2300万円で対前期比29.8%減、営業損益は212億3000万円の赤字、経常損益が201億7400万円の赤字。最終損益は231億8100万円の赤字(前期は521億3500万円の赤字)だった。
2022年2月期の売上高は前期比9.3%増の1905億円、営業利益は32億円の黒字、経常損益は30億円の黒字（前期は201億7400万円の赤字）となる見通し。売上高3000億円など、2031年2月期までに大改革を成し遂げると中長期経営ビジョンをぶち上げた同社。アパレル産業全体が沈むなか、どのようにV字改革を成し遂げるというのか？
過去の成功モデルと決別してめざす「新生オンワード」
アパレル不況が深刻な中で直撃した新型コロナウイルス。予想されたとはいえ、結果は厳しいものだった。不採算店舗の大量閉鎖や希望退職を募るなど、痛みを伴う改革で決死の立て直しに取り組んでいるが、もはやかつての成功モデルは完全に“オワコン化” しており、妥協なき改革しか生き残りの道はないのが実状だ。
「ONWARD VISION 2030」と題した中計で目標として掲げる数字は意欲的だ。最終年度とする31年2月期には売上3000億円、営業利益250億円をめざす。コロナショックで大きく売上が縮んだとはいえ、21年2月期の1743億円から１．７倍にジャンプアップさせようというものだ。
それ以上に、売上の内訳をみると、まさに過去を捨て去る覚悟がにじむ、生き残りをかけた抜本改革といえる内容となっている。
まず目がいくのが、非アパレル部門の増強だ。ライフスタイルセグメントとして展開するウエルネス事業、ビューティー・コスメ事業、ホームライフ事業、グルメ事業、ギフト事業の5つの売上を1000億円に設定。これは21年2月期実績の349億円(構成比18.3％)と比べると３倍近い数字で、達成期限の2031年2月期では売上構成比の3分の一を占めるまでに成長させる。
