急成長続く、アダストリアのEC戦略　エンターテインメント・コミュニティ構想とは

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売上高2015億円のアダストリア（東京都／木村治社長）はEC化率が3割を超え、EC売上高で業界2位の規模を誇る。アダストリアは店舗や人材など自社の強みを生かした自社独自のEC戦略を志向する。さらには今後、売上だけを追求するのではない新しいECのあり方も構想している。アダストリアのEC戦略をまとめた。

EC売上高574億円、EC化率3割超え!

　アダストリア（東京都／木村治社長）は、「グローバルワーク（GLOBAL WORK）」、「ニコアンド（niko and …）」、「ローリーズファーム（LOWR YSFARM）」など、30以上のアパレルブランドを傘下に抱え、国内で1355店舗を運営している（2022年2月末時点）。

　14年には自社ECを全面的にリニューアルし、公式オンラインストア「ドットエスティ（.st）」を開設。EC事業全体は、アダストリアや傘下のブランドの成長に伴って順調に拡大してきた。22年2月期のEC売上高は対前期比6.8%増の574億円で、EC比率は30.1%へと上昇。コロナ禍の2年間で約140億円の成長をしている。

　その過半を自社ECの売上高が占め、自社EC 比率は約16.4%となっている。なおEC売上は、アパレル業界においてファーストリテイリング（山口県／柳井正社長）に次ぐ第2位だ。

　近年、欲しい商品を事前にECで調べて店舗で購入する「ウェブルーミング」や、店舗で実際の商品を確認した後、ECで購入する「ショールーミング」のように、オンラインとオフラインを融合させた買物スタイルが広がってきた。アダストリア でもこれに適合したビジネスモデルを構築しており、自社ECと店舗を統一した会員制ポイントサービスの会員数は延べ約1360万人にのぼる（22年2月末時点）。同社の店舗とECの関係性について、執行役員マーケティング本部長の田中順一氏は「店舗とECの両方を運営し、両者が共存していることに意義がある」とし「『ECから店舗』『店舗からEC』の双方の流れがあることで、アダストリアらしい取り組みができている」と話す。

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