食品小売バイヤー55人が答える2024年と25年の商品政策！粗利確保、差別化策で変化が！

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「ダイヤモンド・チェーンストア」誌では、2024年11月、バイヤーを対象にした商品政策に関するアンケート調査を実施し、合計55人の回答を得た。その結果からは、相次ぐ商品の値上がりや各種コストの上昇と、それに伴う消費者の節約志向の高まりという狭間に置かれ、利益や売上の確保に苦心するバイヤーの姿が浮かび上がった。

値上げの影響は昨年から継続、客数と買い上げ点数が低下

　今回のアンケート回答者は合計55人だった。「総菜」「グロサリー」「農産」など、食品を扱うバイヤーが回答者の中心であるが、「住居関連商品」「衣料品」など非食品を取り扱うバイヤーからの回答も得られた。（Q1）。

　最初に24年の景況感を尋ねたところ（Q2）、「非常に悪い」「悪い」との回答の合計が全体の約7割を占めた。「非常によい」「よい」の合計が昨年よりも10ポイント（pt）以上低下していることから、前年以上に景況感が悪い一年だったことがわかる。自由回答からは、理由として幅広いカテゴリーの商品での値上げや各種コストの増加を指摘する声が大きい。

　値上げの影響は、既存店の動向を尋ねたQ3にも色濃く表れている。売上高は「伸びた」との回答が58.2％となり、「減った」の20.0％を大きく上回った。前年同様、さまざまな商品の値上げが相次ぎ、商品単価が上昇したことを理由として挙げるバイヤーが多かった。また、客数が「減った」との回答は26.4％と昨年よりも減少している。ただし、大きく落ち込んだ昨年から「横ばい」という回答も約4割となった。

　客単価や買い上げ点数においても、前年から

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