優良GMSのイズミ、逆風下の再成長戦略の中身は

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広島市を本拠とするイズミは、特定地域で店舗展開するリージョナルチェーンの雄。中国・四国、九州で総合スーパー（GMS）64店舗、食品スーパー（SM）120店舗を展開する（2022年2月末）。年商は7000億円規模で、イオンリテール（千葉県）、イトーヨーカ堂（東京都）に次いでGMS3番手につける。

安定成長に揺らぎ？

　イズミは1961年、広島県初の本格的なスーパー「スーパーいづみ」を広島市で開業した。73年には広島県初の郊外大型ショッピングセンター「祇園店」を出店するなど店舗網を拡大していった。90年には、イズミの中核事業に成長する「ゆめタウン」の1号店を東広島市に開業した。拡大路線に向かうなか、1995年には九州にも進出した。九州での売上は全体の38%に達しており、42%を占める中国と肩を並べる規模になっている。

　90年代末、2000年代末に減益に陥ることもあったが、経営立て直しに成功し、安定した業績を続けてきた。
　
　ただ、ここ数年の業績を見ると、安定さが揺らいでいる。営業収益は19年度（20年2月期）に過去最高の7443億円に達したが、20年度、21年度と新型コロナウイルス禍で2年連続の減収となった。営業利益は17年度に過去最高の384億円を叩き出したが、18年度、19年度と2年連続減益を余儀なくされた。

　直近の21年度業績も営業収益6768億円（前年度比0.4%減）、営業利益347億円（3.0%減）。期初計画では営業収益7214億円（6.1%増）、営業利益367億円（2.6%増）の増収増益を見込んでいたが未達に終わっている。

　なお、22年度上期業績は、収益認識に関する会計基準を適用しなかった場合の営業収益は対前期比2.4%増となるも、営業利益は同1.7%減であった。主力の小売事業で既存店売上高対前期比が2.8%増（収益認識基準会計適用前の数字で比較）と販売が改善した一方で、売上原価の高騰、経費節減をしたものの水道光熱費の上昇により、わずかながら利益水準は前年同期を下回った。

再成長に向けた5カ年計画を推進中

　イズミが現在、推進しているのが、25年度までの5カ年を対象とする中期経営計画だ。中計では事業戦略の柱として「SMの改革」「GMSの再生・進化」を挙げている。

　注目されるのはSM事業を成長ドライバーと位置づけていることだ。イズミの成長を牽引してきたのはGMS事業だが、SM事業を拡大し、GMS事業に依存した事業リスクを分散するというのだ。

　中計の投資計画にはこの方向性が如実に表れている。5年間の総投資額1500億円うち490億円をSM事業に充てる。390億円を投じ31店舗を出店し店舗網を拡充するほか、100億円をかけて81店舗の既存店活性化を計画している。

　出店では、デジタルとリアルを融合した利便性・生産性の高い次世代SMの開発にも取り組むという。また、これまで積極的に手がけてきたM&A（合併・買収）による店舗網の拡大も図る。

　商品力を強化するカテゴリーの一つが総菜だ。企画・製造・販売の全工程を自前で行う自社製造ブランド「zehi（ぜひ）」を立ち上げ、22年4月にグループ全店舗で総菜・生鮮加工品20アイテムの販売を開始している。

　出店拡大や商品力強化だけでなく、店舗の生産性向上にも取り組む。GMSの縮小版と言えるアプローチをしていたため店舗運営が非効率だったという。そこで、店舗規模別に大型、標準、小型の3つのモデルを設定。これを標準化し水平展開することで、店舗運営の効率向上を図る考えだ。

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