「主要HC月次売上高」昨対割れ続く 一昨年対比では7月伸長8月減の逆転現象
主な上場HC6社（DCMホールディングス、コメリ、コーナン商事、ケーヨー、島忠、アークランドサカモト）の単月ベースの既存店売上高対前期比を調べ、12年３月から８月までの半年間の業績推移を見てみた（表参照）。
昨年の復興特需、猛暑節電需要の反動から、３月以降ほとんどの企業が前年割れを続けている状況となった。４月度はDCMホールディングス（東京都／久田宗弘社長）とコメリ（新潟県／捧雄一郎社長）がクリアし、5月ケーヨー（千葉県／醍醐茂夫社長）が同1.4％増となったのを除くと、8月まで各社既存店のマイナス成長が並ぶ。
直近の動向では、7月は前年の猛暑による節電需要と地デジ関連需要の反動から、各社大きく売上を落としたが、8月はおおむね落ち着いた数字という結果になった。震災特需などの反動が大きいため、単純に昨年実績と比較すると実態が見えてこない。そこで7月と8月について一昨年対比で各社の既存店ベース売上を見てみた（表右側参照）。すると、震災特需の反動で大きく売上を減らした7月度が一昨年対比では、半数が伸びている（3社プラス）一方で、昨年対比でのマイナス幅が小さかった8月度は、一昨年対比で各社売上を落としている（5社マイナス）ことがわかった。
なお９月度は10月３日時点で発表済みのコメリが2.4％減で、アークランドサカモトは6.1％減だった。
