スーパーがコロナ後を生き抜く条件は生産性向上にあり！5つの具体的な投資提案とは

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コロナ禍による特需で、食品スーパー（SM）を中心に食品小売各社はこの1年で大きく業績を伸ばすこととなった。しかし、ワクチンの普及が進み、コロナ禍が収束に向かえば、この特需もいずれ終わりを迎えるだろう。今後も生産性を高め売上や利益を確保し続けるためには、人口減少や人手不足など、コロナ前から顕在化していた食品小売業界を取り巻く課題や、コロナ禍で変化した消費者ニーズに対応するための積極的な投資が必要だ。

競争力を高める投資戦略が不可欠

　2020年度、SM各社ではコロナの影響に伴うイレギュラーな特需が発生した。生活者の在宅時間が増えたことや、外食の時短要請による内食需要を取り込んだことで、生鮮素材を中心に売上高を伸長させた。一方、経費に関しては、商品の安定供給や混雑緩和のため折り込みチラシを削減。人流を抑えるという観点から営業時間も短縮され、結果として販促費・人件費などの販管費抑制につながった。

　また、コロナの影響による購買行動の変化も見られた。緊急事態宣言以降は、感染リスクを避けるため来店回数が減少。複数店舗の買い回りを避け、1店舗でのまとめ買いがみられるようになった。SM3団体が発表している「スーパーマーケット年次統計調査報告書」の回答企業の平均によると、20年の1日客数（平日）は対前年比94.1％（1799人）、1日客数（土日祝）は同95.7％（2069人）と減少した一方で、客単価（平日）は同104.8％（1975円）、客単価（土日祝）は同103.2％（2218円）と前年を上回った。

　しかしながら、ワクチンの職域接種が急速に拡大しているなかで、イレギュラーな特需や購買行動がいつまでも続くとは限らない。思い返せばコロナ以前は、人口減の影響やドラッグストア、コンビニエンスストアなどの異業種の台頭により、売上高の減少がみられるSMも存在した。そのほか、働き方改革などの影響も相まって、本部・店舗の双方で人手が不足。従来と同等のサービスレベルを維持できないとの声も耳にした。また、コロナをきっかけに、非対面・非接触のニーズが高まったことで、各社はセルフレジの導入やネットスーパーなどのデジタルトランスフォーメーション（DX）投資を加速させている。このような状況下において、中長期的に生産性を高め、企業競争力を維持・向上させるためには、

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