24年4月15日号 流通相関図2024
国内小売市場を見渡してみると、2024年に入ってもインフレの波は引くことなく、小売業においては建築費やエネルギー価格、人件費などの高騰により、経営コストは一段と上昇しています。
そうしたなか、各業態では合従連衡の動きがさらに加速。なかでもドラッグストアではウエルシアホールディングスとツルハホールディングスの経営統合、コンビニエンスストアでは三菱商事と通信大手のKDDIがローソンの「共同経営」に乗り出すことが発表されるなど、大きなニュースが相次いでいます。
経営環境が一変するなか、勢力図はどう変化していくのか。業態・テーマ別相関図から分析していきます。
編集後記
毎年恒例の「流通相関図」特集です。編集後記を書くにあたり、10年前のバックナンバーを引っ張り出してみると、記事内では、イオンがダイエーやピーコックストア(現イオンマーケット)などを傘下におさめ、セブン&アイがバーニーズ ジャパンやバルス(現Francfranc)の株式を取得したことがビッグニュースとして扱われていました。
それから10年。今年の相関図を見てみると、イオンとセブン&アイの2大流通グループが再編を主導しているという点は変わっていないようです。この先も両社による再編が進んでいくのか。それとも2社に続く“第3軸”が現れるのか。10年後の流通相関図を想像しながら、本特集を読んでみてはいかがでしょうか。
(小野)
今月は「流通相関図2024」の百貨店とホームセンターの一部を担当しました。
私にとっての百貨店というと、家族で買い物に何度か行った横浜そごうのイメージです。幼少期の自分には、百貨店の玩具売り場というのは、魅力的に映っていたと記憶しています。
私にとってのホームセンターは最寄りの隣の駅にあったビーバートザン(23年9月、コーナン商事に吸収合併)です。小学生のころにビーバートザンのDIY教室でつくった木製の収納ベンチは今でも我が家で活躍しています。今号は、両業界と自分との接点を思い出しながら徒然なるままに……
(阿波)