リアルタイム在庫を活用した、東急ストア「攻め」のDX

東急ストア（東京都／須田清社長）はリアルタイムの在庫管理システムを活用した業務改善に取り組む。品出し作業の生産性向上にとどまらず、ネットスーパー事業のピッキング、総菜の値引き率最適化など幅広い分野で活用している。

DXの必要性をコロナで痛感

──コロナ禍で食品スーパー（SM）業界全体の業績が好調です。御社ではいかがですか。

山口　東急ストアも業界他社と同じく売上は好調です。2020年4月の緊急事態宣言以降、お客さまの買物の仕方が変わりました。巣ごもり需要が拡大し、外食から家で食べる内食にシフトするなど生活スタイルの変化を受け、たくさんの商品をご購入いただきました。

　しかし、売上拡大と比例して現場スタッフの負担も増えています。たくさんの商品をご購入いただく分、品切れ、品薄状態にならないように品出し作業の回数が増え、バックヤードでは大量に納品される商品の整理が必要になりました。

　また、現場で働く従業員はつねに多くの人と接することになり、感染リスクがあるなか店舗を運営しています。これらの現状を目の当たりにして、デジタルマーケティング部では現場の業務負担をどのようにすれば軽減できるかを検討してきました。

──現場の業務負担を軽減するためにどのようなことに取り組みましたか。

山口　まず、品出し作業支援の仕組みを整えました。

　きっかけとなったのはコロナ禍で本部社員も現場の応援に行くようになったことです。いざ自分で品出し作業をやってみると、アナログ作業が多いことを痛感しました。品出し作業をするとき、売場を見に行って、どの棚の商品がないのかを手書きでメモし、そのメモをもとにバックヤードに行き、大量のダンボールの中から商品を探して品出しします。この一連の作業にかかる「売場で欠品している商品を探す時間」「メモを書く時間」「バックヤードで商品を探す時間」を、デジタルを使って改善できないかと考えました。

　これまでは1日1回在庫計算をする仕組みを使っていましたが、シノプス（大阪府／南谷洋志社長）の「リアルタイム在庫機能」を新たに導入しました。

──「リアルタイム在庫機能」はどのようなものですか。

山口　出荷実績やPOSレジの販売実績をクラウド上で連携させることで15分ごとのリアルタイムの在庫状況を「見える化」する仕組みです。

　このリアルタイム在庫機能を活用し、品出し作業支援に取り組みました。これによりタブレット端末上で品出しが必要な商品の情報と、それらがバックヤードの在庫にあるかどうかがわかるため、一気に生産性を上げることができ、さらには品切れにより、お客さまにご不便をおかけすることも少なくなりました。

　品出し作業支援により、1店舗当たり1日平均の品出し時間を従前より約90分削減することができました。人時生産性を向上できた分、店舗従業員は接客やクリンネスなど本来最優先で取り組むべき業務に時間を費やすことができるようになりました。