ギフト需要も！防災グッズに力を注ぐロフトが「普段から使える商品」を提案する理由　

2023年は関東大震災から100年となる節目の年だった。幾度となく地震に襲われ、豪雨被害などもたびたび発生している災害大国、日本。生活雑貨を扱う専門店「ロフト」を運営するロフト（東京都／安藤公基社長）では、防災グッズの取り扱いに力を入れて、全国の店舗とネットストアで「そなえるくらし」を展開している。そこにはどのような狙いがあるのか。防災用品担当バイヤーを務める商品本部生活雑貨部の加藤健氏に話を聞いた。

「フェーズフリー」でふだんから身近な災害に備える

　文房具、コスメ、キャラクター雑貨、インテリア雑貨などを幅広く取り扱う生活雑貨の専門店であるロフト。時代のニーズ、空気感、トレンドなどを反映させた売り場づくりと商品の提案を行い、美容・健康雑貨に特化した「コスメロフト」を含めて、日本国内で直営137店舗　FC24店舗、海外でも上海などに直営店４店舗、バンコクにFC2店舗(2023年11月末現在)を展開している。国内展開する161店舗中、120店舗で防災グッズを扱っており、公式通販サイトのロフトネットストアでも防災グッズの販売をしている。

　なぜロフトが近年、防災グッズに力を入れるのか？そこにはどのような狙いがあるのだろうか。

　加藤氏曰く「日常的に防災に対する意識が高まり、いざというときのために備えておくことは年間を通じて必要だという意識が持たれている。そう感じています」。近年日本の三大震災といわれる関東大震災、阪神淡路大震災、東日本大震災のような災害を想定する以上に、水害や土砂崩れなど異常気象が引き金となって発生する災害のリスクが身近に感じられる中での意識の高まりが、ロフトで取り扱う防災グッズの品ぞろえに反映されているという。

　そこで掲げるキーワードが「フェーズフリー」。つまり日常でも非常時でも役立つ商品の展開だ。中でも充実しているのが非常食。日常的においしく食べられる商品でありながら、3～5年の長期保存が可能で、調理の手間がなく、ガスや電気が使えない中でも食べられる缶入りのビスケットといった菓子類やレトルト食品を数多く取り扱う。およそ600種類の防災関連商品がある中で、非常食がおよそ3分の1の約200種類を占めているという。「突然、避難所などで生活するようになっても、食べ慣れていないものはのどを通らない。そして、ますますストレスがたまる。普段から食べているものなら手に取りやすい。そのような話をたくさん聞いていますから」と加藤氏。非常用として常に一定量の食料を蓄えておくローリングストックでの備えを提案している。