万代と日本総研が脱炭素の取り組み開始！ 業界を横断して考案した売場の工夫とは
サステナビリティ推進のイメージ醸成もねらう
「減CO2プロジェクト」の始動にあたっては、23年9月から、日本総研と万代のほか、アサヒグループジャパンや、三幸製菓、日本ハムなどの担当者が隔週で会議を行った。会議では、勉強会や各社からのアイデア出しなどを入念に行ったうえで、今回の売場づくりに繋げた。
脱炭素に取り組むメーカーは、商品がいかに脱炭素に寄与しているかを伝えたいと考える一方で、「プラスチック削減のためにラベルを小さくすると、取り組みに関する説明を記載するスペースがなくなるなどのジレンマを抱えていた」（佐々木氏）。そこで、今回のような”楽しく学びたくなる”仕掛けづくりで企業がどのような取り組みをしているかまで来店客に知ってもらえる仕組みを考えた。
また、佐々木氏は「売場づくりに関しては、万代やメーカーの皆さまの知見をお借りした」と話す。たとえば、特設棚は主通路上のエンドに設置。その向かい合わせに位置する平台や、特設棚のエンドから主通路を進んだ先にある棚の目線位置に脱炭素商品を置き、自然と商品がお客の目に入るといった工夫を凝らしている。
他方、万代取締役の頓宮博氏は「食品スーパーの特性上、電気やエアコンによってCO2が排出されてしまう。そのため、いち小売企業として脱炭素に取り組むのは社会的使命であると考えている」と話す。しかし、これまで環境に配慮した取り組みをしてきたものの、「サステナビリティを追求しているというイメージはお客に浸透していなかった」と話す。今回の取り組みをきっかけに、脱炭素に向けた取り組みを加速させるとともに、環境配慮型の企業であるというイメージを醸成していきたい考えだ。
今回の取り組みに参加した各社は「業界を横断した脱炭素の取り組みに意義を感じている」（万代経営企画室マネージャー花岡真也氏）という。今後、さらなる取り組みの拡大が期待される。
記事執筆者
同志社大学大学院文学研究科（国文学専攻）修了。関西のグルメ雑誌の編集部に所属後、ダイヤモンド・リテイルメディアに入社。日本酒、特に関西の地酒好き。趣味は、未知のものを食べること。「口に入れてから考える」ことをモットーに、日々さまざまな食べものを味わっている。
