沈まぬアパレルエピローグ 次のアパレル販売の主役は

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アパレル販売の次の主役は？

　こうした三越の方針転換の主因と見られているのが、かつての百貨店の核売場だった衣料品の衰退である。衣料品の不振は、長年続く百貨店の構造不況につながっている。

　地方では、百貨店の苦境はより鮮明なものとなっている。2020年1月に、山形市の百貨店である「大沼」が山形地裁に自己破産を申請。2月には宮崎地盤の百貨店のボンベルタ橘がドン・キホーテに買収されることが決まった。

　老舗アパレルメーカーが苦境に置かれ、かつてのように百貨店を支える体力がなくなっている。百貨店はモデルの転換を迫られており、それができない場合は買収や店舗閉鎖という憂き目にあう。

　一方、百貨店と同じく構造不況に陥っているGMSも衣料品の苦戦が続く。従来の問屋マーチャンダイジングモデルからの脱皮をめざし、試行錯誤を続けているが、こちらも最適解がみつからない状況だ。

　他方、GMSや百貨店からシェアを奪うように成長してきたユニクロ（山口県）は、海外事業こそ破竹の勢いで伸びているものの、国内では成長スピードが鈍化している。こうした背景もあってか、柳井正会長兼社長は「ECを本業にする」と宣言。グループEC比率30％をめざし、実店舗重視からＥＣ強化に経営のカジを切る。

　ユニクロは新時代で勝ち抜くべく、アパレルの枠組みを変えようとしているが、その過程には、実力をつけてきたワークマンのほか、D2Cやサブスクリプションといった「伏兵」も潜む。

　今後もユニクロというジャイアント企業が君臨するアパレルの世界が続くのか。百貨店、そしてGMSの改革に光明はあるか。その答えがでる日はそれほど遠くないはずだ。

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