沈まぬアパレルその5 “脱スーツ量販”、分水嶺に立つ紳士服チェーン

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紳士服専門店チェーンがスーツ販売に代わる次のビジネスモデル探しに奮闘中だ。「仕事着のカジュアル化」によるスーツ離れ、労働人口の減少などを背景に、最大手の青山商事（広島県）は20年3月期の当期損益が創業以来の赤字となる見通しであり、コナカ（神奈川県）の19年9月期通期業績も最終赤字に沈んだ。AOKIホールディングス（神奈川県）、はるやまホールディングスともに20年3月期上期業績も軒並み赤字となっている。大手各社は旧来のビジネスモデルの変革や新規事業の展開によって再起を図ろうとしているが、その解は未だ見えない。

お客がいない紳士服チェーンが潰れなかった理由

　「紳士服専門店はいつも、あんなにお客が入っていないのに、なぜやっていけるのだろうか」と疑問を抱いた読者も多いのではないだろうか。

　結論から述べると、今までは通用していた。店舗に訪れるほぼすべてのお客が「スーツを買う」という目的を持っているため、「来店」が高い確率で「購入」につながるためだ。

　さらに、郊外を中心とした不動産費のかからない立地に店舗を展開しているため、出店コストがかかっていないのも紳士服専門店チェーンの強みである。おまけに、紳士服の粗利益率は高く、一般的な百貨店などに出店しているアパレル商品が4、5割であるが、紳士服専門店チェーンは6割以上が当たり前だ。

　しかも、スーツにはカジュアル衣料のようなファッショントレンドがあまりない。言い換えれば、在庫になっても持ち越せるということでもある。だから、紳士服専門店チェーンは「一見お客が入っていない」ように見えても、十分やっていけたのである。

　しかし、それも「これまでは」という前提がつく。労働人口は着実に減っている。とくにスーツのヘビーユーザーである男性の減少割合が大きく、18年の労働人口は3817万人と10年前に比べると90万人程度減少している。これに加えて、「仕事着のカジュアル化」が進んでいることも、紳士服専門店チェーンにとって逆風となっている。

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