大幅赤字から一転、黒字転換のエイチ・ツー・オー
関西スーパー統合の影響は？
関西を地盤に百貨店、食品スーパーなど展開するエイチ・ツー・オー リテイリング（大阪府／荒木直也社長：以下、H2O）が5月12日に発表した2022年3月期連結決算は、売上高が5184億円、営業利益が7億円、当期純利益が98億円と営業赤字・最終赤字に沈んだ前期から一転、黒字転換を果たした。
なお、H2Oでは22年3月期の期首より「収益認識に関する会計基準」を適用したため、売上高は前期と単純比較できない。新収益基準の影響を除いた場合の売上高の前期比較は対前期比6.6％増と前期実績を上回った。当期純利益が前期から300億円以上のプラスとなったのは、減損損失がなかったこと、賃貸不動産の売却益・関西スーパー統合に伴うのれん評価益による。
関西スーパー統合により食品事業が急拡大
コロナ禍に伴うインバウンド消滅、緊急事態宣言下での百貨店に対する休業要請、消費者の外出自粛の影響が直撃した前期から一転して、黒字を確保したH2O。
コロナ禍の影響を受けず、インバウンド絶頂だった19年3月期業績との比較では、売上高は85％前後まで回復した。ただ、営業利益はようやく黒転したばかりで1割以下の水準にとどまっている。
07年10月に、阪急百貨店と阪神百貨店の経営統合により誕生したH2O。社名は地球環境に欠かせない水(H2O）になぞらえると同時に、2つのH（阪急・阪神）統合の意味もかけている。
H2Oは百貨店事業を核としつつ、食品事業（食品スーパーおよび食品製造）を第2の主力事業と位置付けている。年度によって異なるが、売上高の構成比は2022年3月期では百貨店5割、食品4割となっている。
セグメント別に見ていくと、主力の百貨店事業は前期に引き続き、緊急事態宣言発令に伴う営業自粛要請（全館休業、または食料品など生活必需品に限った営業）があったものの、消費者のマインドは徐々に上向きつつあり、総額売上高は同10.7％増となっている。（収益認識に関する会計基準変更前数値）。ただし、19年3月期との比較では8割以下にとどまっている。営業利益は、売上高回復に伴い、前年の大幅赤字から28億円増となり、なんとか黒字転換を果たした。
食品事業では、総額売上高が同11.8%増の3272億円、営業利益は前期から12億円増の53億円だった。21年12月の関西スーパーマーケット（現在は関西フードマーケットの商号変更）経営統合の影響により増収増益となっているが、実質的にはほぼ横ばいだ。売上高営業利益率は1.62％となっている。
食品スーパーはコロナ禍やインバウンドの消滅ダメージの影響をあまり受けないとされているが、H2Oの食品事業は低迷している。17年3月期に4094億円あった食品事業の売上高は減少を続け、21年3月期には2811億円にまで落ち込んでしまった。「関西スーパー」が加わったことにより、食品事業を成長軌道に乗せることができるかが注視される。