マックスバリュ西日本と経営統合する四国のフジ、気になる22年度の商品政策とは？

フジ（愛媛県／山口普社長）は2022年度、「価格と価値」をテーマに掲げた商品政策（MD）を推進する。競争が激化するなか、頻度品は価格訴求で集客する一方、付加価値商品を充実して差別化し、競争力ある店づくりで収益性向上をめざす。コロナ禍で大きく変化するニーズにも対応し、楽しく、豊かさを感じられる販促にも取り組む考えだ。

PC活用で鮮魚部門を黒字化

　全国的な傾向と同様、フジの商勢圏である中四国地方でも近年は業態を超えた競争が激化している。同社が多くの店舗を展開する四国エリアでは、7、8年前からコンビニエンスストアが増加。さらにここ5、6年は食品強化を志向するドラッグストアが急速に台頭し、30～40代の若いファミリー層が奪われつつあるなど大きな脅威となっている。

　厳しさを増す経営環境のなか、フジは18年度以降、「価格と価値」をテーマとする店舗網の競争力強化をねらった取り組みに注力してきた。具体的には、購買頻度の高い商品をEDLP（エブリデー・ロー・プライス）で提供して集客し、その一方で付加価値商品を充実させることで差別化を図っている。

　以来、EDLP対象商品を徐々に拡大することで価格競争力を増強するなどの施策により、業績は堅調に推移。21年度は、コロナ禍で内食需要が拡大して顕著に伸びた前年度実績がありながらも、依然として好調をキープしている。衛生用品や日用品は前年実績を割ったが、生鮮各部門は総じて順調だった。なかでも勢いがあったのは鮮魚である。

　鮮魚部門では、プロセスセンター（PC）を積極的に活用し、生食や塩干物のパック詰めなどを集中作業することで部門運営を大幅に効率化。一方、付加価値の高い店内加工の寿司や対面販売など、差別化や利益につながる分野へ積極的に人時を配分することで成果を生んだ。これまで慢性的な赤字部門だったが、20年度には黒字への転換に成功。鮮魚部門は対前期比9％伸長し、21年度に入ってからも11月までの累計実績は同6％増と伸び続けている。

　そのほか、精肉、青果、さらに総菜でも、ここ数年来、整備したPCが威力を発揮し、鮮魚と同様に成果を出している。精肉は、豚肉・鶏肉のパック詰めを集中作業する一方、需要が拡大するローストビーフの店内加工を増やした。これにより21年度の売上高は同1～2％増で推移している。

統合に向け大きな組織再編、その後の商品戦略は?

　さて、フジは22年春、マックスバリュ西日本（広島県／平尾健一社長）との統合に

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