フジ

　愛媛県を地盤とし、四国4県のほか、広島県、山口県の中四国6県で店舗展開するリージョナルチェーンのフジ。「中四国くらし密着ドミナント」を標榜する同社は、大型ショッピングセンターや総合スーパー（GMS）、食品スーパー（SM）、ディスカウントストア、衣料品専門店など多様な業態を展開しており、2020年2月期末時点の総店舗数は97店舗となっている。

　20年2月期（連結）の営業収益は対前期比0.3%増の3134億円、営業利益は同9.4%減の64億円だった。多くのGMS企業と同じく、構造不況に苦しむ同社。営業収益は3100億円前後で足踏みしており、直近では2期連続で営業減益に沈むなど苦戦の様相を呈している。

　フジといえば、18年10月に国内小売最大手のイオン（千葉県）と資本業務提携を締結したのが記憶に新しい。19年11月にはフジ直営全店でイオングループの電子マネー「WAON」を導入するなど協業が着々と進んでいる。

　また、フジは19年5月、約70億円を投じ、マックスバリュ西日本（広島県）の株式7.6%（議決権ベース）を取得、イオングループと連携し、中四国ドミナントを深耕する姿勢を鮮明にしている。さらにフジは、20年3月に広島県福山市を地盤に11店舗を展開するSM企業のニチエー、同年4月には愛媛県松山市を本拠にSM4店舗を運営するサニーTSUBAKIをそれぞれ連結子会社化している。ローカルSMを取り込むことで、商勢圏のドミナントをより強固なものにしていく方針だ。