オーケー、ドラッグストアがますます複雑化させる食品スーパー流通相関図2022

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食品スーパー（SM）業界では依然として、合従連衡、事業再編が加速している。業界を代表する大手からローカルSMまで、勢力図は刻々と変化し続けている状況だ。さらにそうした動きはSMという業界の枠に収まらず、ドラッグストア（DgS）といった異業種のプレーヤーも再編劇の主人公として登場。SM業界はこれまでの常識では語れない、ダイナミックな変化の波が渦巻いている。

　近年、事業体制を大きく変化させた企業の1つが、イオン（千葉県）グループである。2018年10月に打ち出した「スーパーマーケット改革」の名のもと、およそ3年をかけて全国6のエリアでSMや総合スーパーの事業会社14社の大規模再編を断行した。北海道では20年3月にイオン北海道がマックスバリュ北海道を吸収合併。東北エリアでは同じく20年3月にイオンがマックスバリュ東北を完全子会社化したうえでイオン東北（秋田県）に商号を変更。同社はイオンリテール東北カンパニーの事業を継承している。

　東海エリアでは、マックスバリュ東海（静岡県）とマックスバリュ中部（愛知県）が19年9月に経営統合、近畿エリアでは20年3月に光洋（大阪府）がダイエー（東京都）の完全子会社となっている。九州では、20年9月にイオン九州（福岡県）、マックスバリュ九州（同）、イオンストア九州（同）の3社間で、イオン九州を存続会社とする経営統合が行われた。

　一方、“最終段階”を迎えているのが中国・四国エリアだ。19年3月にマックスバリュ西日本（広島県）がマルナカ（香川県）と山陽マルナカ（岡山県）の2社を完全子会社化するかたちで経営統合。今年3月には、株式交換によりフジ（愛媛県）がマックスバリュ西日本とフジ・リテイリング（愛媛県：フジの事業会社として21年11月に新設したフジ分割準備会社から商号変更）を束ねる持ち株会社に移行している。

　ただしこれは一時的な体制であり、最終的には24年3月をめどにマックスバリュ西日本がフジと経営統合し、新会社が設立される予定だ。やや複雑な動きだが、実質的にはフジがイオングループ入りしたことになり、イオンはフジが持つ中四国での大きなマーケットシェアを獲得することになる。

H2Oとオーケーが「関スパ」めぐり争奪戦

　イオンの事業再編が粛々と進む一方で大きな耳目を集めたのが、

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