ドラッグストアに生鮮食品導入は成功するか カギをにぎる日本型フード＆ドラッグの可能性
食品強化の延長線上として「生鮮食品」を導入するＤＧＳ（ドラッグストア）が注目されている。「スーパードラッグストア開発研究会」を主宰する有田英明氏は「日本型フード＆ドラッグの開発」がそのカギを握ると説く。ＤＧＳの生鮮導入が成功するための条件とは。著書「ドラックストアの教科書」から一部を編集、抜粋する。
生鮮ＤＧＳの２つのタイプを知る
ＤＧＳの扱い商品の８割はＮＢ商品である。品揃えでは競合店との差別化は難しい。したがって差別化は安売りが中心になる。そこで新しい差別化策として「生鮮を導入するＤＧＳ」が現れてきた。すでに述べたが、ＤＧＳは食品の半完成品を展開することで、お客の食生活をカバーしてきた。つまり食生活のカバー機能をさらに強化するための生鮮食品の導入である。
ＤＧＳの生鮮食品の導入には以下の２つのタイプがある。タイプ１は「一般食品の『ついで買い』の生鮮食品」を展開するＤＧＳである。例えば『バーモントカレー』を目当てに来店したお客に、「ついで買い」の豚バラ肉と根 菜を展開する発想の店である。このタイプは取り扱い品目を絞り込み、値段もそこそこ安ければお客は納得する。生鮮食品のアイテム数は少なく、売場スペースは狭い。
タイプ２は「目的来店性を発揮する生鮮食品」を展開するＤＧＳである。例えば夕食をすき焼きにしようと思ったお客が、すき焼きに必要な生鮮食品を買いに来る店である。「初鰹で日本酒をきゅっと飲もう♪」というお客が、新鮮な初鰹を買いにくる店である。タイプ２は安売りアイテムと高品質アイテムの両方が必要になる。また鮮度の良さも必要になる。ＳＭの生鮮部門とも競合する。生鮮食品のカテゴリーの適正規模が必要になるので、売場面積は600坪程度は必要になる。
基本的に売場面積300坪型のＤＧＳの場合はタイプ１になる。また年間 50 ～100店を高速出店する大手ＤＧＳ企業の場合、タイプ１の「一般食品の『ついで買い』の生鮮食品」であれば成功する。逆に言うと、売場面積が300坪程度のＤＧＳか、または年間に 50 ～100店という高速 出店をするＤＧＳ企業ではタイプ２は現実的ではない。
タイプ２はＳＭと競合する。したがってＳＭと戦える生鮮売場をつくるとなると、売場面積は600坪程度は必要になるからだ。さらにＳＭと戦える生鮮売場となると、インストア加工の比率も増えるので年間の出店数も数店が限度になる。